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女性アスリートへの盗撮、悪質な画像拡散 撲滅へスポーツ界が声明

アスリートの性的な撮影被害や画像拡散の問題で、スポーツ庁の室伏広治長官(手前左)に協力を要請し、記者会見するJOCの山下泰裕会長(同右)=13日午後、文科省
アスリートの性的な撮影被害や画像拡散の問題で、スポーツ庁の室伏広治長官(手前左)に協力を要請し、記者会見するJOCの山下泰裕会長(同右)=13日午後、文科省

 女性選手が競技会場などで盗撮されたり、会員制交流サイト(SNS)で性的な文章を付けられて画像を拡散されたりする問題を受け、日本オリンピック委員会(JOC)や日本スポーツ協会など7団体は13日、被害防止に取り組む共同声明を発表、スポーツ庁の室伏広治長官に協力を要請した。情報提供窓口を設けて実態把握を図るなど、被害撲滅に向けて関係機関の連携を強化する。

 要請後に記者会見したJOCの山下泰裕会長は「すべてのアスリートが競技に集中し、スポーツを心から楽しめる環境を守るため、スポーツ界全体で卑劣な行為の撲滅に取り組んでいく」と話した。室伏長官は総務省や内閣府とも連携を図るとし、「看過できない問題。今後のスポーツ界のためにも一石投じる必要がある」とした。

 女子選手に対する性的目的での撮影被害は20年以上前から横行。競技団体によっては、撮影を禁止にしたり、許可制にするなどの措置をとってきた。だが、インターネットの普及により、SNSを中心に悪用された画像が拡散するなど、対応にも限界があった。

 そうした中で、JOCなどはこの問題を「アスリートへの写真・動画による性的ハラスメント」と位置づけ。盗撮や写真の悪用は「卑劣な行為」と厳しく非難し、犯罪として処罰される可能性があると警告。誰もが安心してスポーツに取り組める環境を守るため、理解と協力を呼び掛ける声明を出した。

 同日、特設サイトを開設し、性的目的のSNS投稿などの情報提供を求め、実態を把握し、悪質な場合は警察などへの通報も検討する。さらに、盗撮などは「卑劣な行為です」と書いたポスターを掲示するほか、各競技大会での盗撮防止事例を共有していく。

 特設サイトURL(https://www.joc.or.jp/about/savesport/)

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