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インターハイも開催危機 予選の中止相次ぎ

 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、スポーツイベントの中止が相次ぐ中、全国高等学校総合体育大会(インターハイ)も開催の危機に直面している。各地で部活動が制限され、予選を兼ねる県大会や地域のブロック大会で中止の動きも出ている。主催する全国高校体育連盟は4月中に臨時理事会を開き、対応を協議する予定だ。

 インターハイは1963(昭和38)年に第1回大会を開催。過去、大会の中止は一度もない。今年は8月10~24日の日程で、30競技に選手、監督ら約3万8千人が参加し、競うことが決まっている。

 当初は北関東4県を中心に開催する予定だったが、東京五輪・パラリンピックの影響で競技会場や宿泊施設の確保が難航したため、21府県にまたがる異例の広域分散開催となった。

 開催を引き受けてくれた自治体の負担を軽減しようと、特別基金やクラウドファンディングで資金を募るなど準備を進めてきた。

 ただ、一部競技の予選を兼ねる群馬などの県大会、関東などのブロック大会の中止がすでに決まっている。全国高体連は3月、各都道府県高体連と各競技の専門部に対し、予選ができない場合、客観的な事実に基づき公平に代表を選考するよう通達した。陸上などは記録で優劣をつけやすいとはいえ、試合自体が行われておらず、今季の記録を持っていない選手が少なくない。

 全国高体連は次の臨時理事会で、大会の「中止」「予定通り開催」などの選択肢を検討することになりそうだ。現時点で延期の可能性は「ほとんどない」(関係者)という。

 今年の大会は五輪閉幕からパラリンピック開幕の間に開催するため、例年より日程が後ろに設定されている。これ以上、会期を遅らせると、北海道などで授業が始まってしまうからだ。

 全国高体連の西塚春義事務局長は「人々の生命が第一だと思う」とした上で、「大会準備を考えると、(開催可否の)決定をあまり遅くまで引っ張ることはできない」と話している。(宝田将志)

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