PR

スポーツ スポーツ

東京五輪「1、2年の延期が現実的」 組織委理事が米紙に私見

新国立競技場=東京都新宿区(本社チャーターヘリから、桐山弘太撮影)
新国立競技場=東京都新宿区(本社チャーターヘリから、桐山弘太撮影)

 【ニューヨーク=上塚真由】10日の米紙ウォールストリート・ジャーナル(電子版)によると、2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の高橋治之理事は、新型コロナウイルスの感染拡大による影響で今夏の五輪開催が困難となった場合、1、2年の延期が現実的な選択肢だとの考えを示した。

 高橋理事は、広告大手の電通元専務。同紙のインタビューで東京大会について「大会は中止されないと考えている。延期だろう」との私見を述べた。さらに、来年はすでに大半のスポーツイベントの予定が決まっているため、延期の場合は2年後の方が調整しやすいとも語った。

 高橋理事は、大会を中止、もしくは無観客で実施した場合には経済的損失が大きいと指摘。数カ月延期した場合には米国や欧州のプロスポーツの日程と重なる可能性が高いとし、米テレビ局が国際オリンピック委員会(IOC)に莫大(ばくだい)な放映権料を支払っていることにも配慮を見せた。

 同組織委員会は昨年12月に理事会を開催。高橋理事によると、理事会ではコロナウイルスの問題についてまだ協議していない。3月下旬の次回理事会までに、スケジュール変更が他のスポーツイベントにどう影響するかを検討する見込みだという。

あなたへのおすすめ

PR

PR

PR

PR

ランキング

ブランドコンテンツ