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新型肺炎、大規模市民マラソンにも暗い影 参加料めぐる混乱も

 新型コロナウイルスの感染拡大は、大規模市民マラソンにも影を落としている。17日に「東京マラソン」(3月1日開催)が一般参加者の出走を取りやめることを発表したのを皮切りに、全国各地の大会で中止の決定が相次いでいる状況。主催者側の判断が直前になるケースもあり、市民ランナーからは困惑の声が上がっている。(宇山友明)

 「本気で自己ベストを狙っていた大会だった。楽しみにしていただけに残念」。一般参加の中止が決まった3月8日の「名古屋ウィメンズマラソン」に出走予定だった大阪市北区の主婦(44)は肩を落とす。名古屋ウィメンズは女性のみのマラソンとしては世界最大規模で、今回の一般参加者は約2万2千人を予定。大会事務局は出走が取りやめとなったランナーに対して参加料の返金はせず、来年の大会の出走権の付与もない。主婦は「人気があって出場するのも大変な大会。せめて来年の出走権は確約してほしかった」と本音をこぼした。

 東京マラソンは来年の出走権は与えたが、別途参加料を必要とした。ただ、主催する東京マラソン財団は当初、中国在住者に対しては参加自粛を促すために来年の出走権を無償で与えると発表。こうした措置にツイッター上では「不公平では」など不満の声が上がり、同財団は来年エントリーする中国在住者からも参加料を徴収することに変更。公式サイト上で「おわび」を発表するなど混乱が広がっている。

 一方、開催を決断した大会もある。今月16日の「京都マラソン」は感染予防策を講じながら開催したが、参加自粛を要請した中国在住ランナー386人のうち、28人が出走する事態になった。実行委員会事務局の担当者は「中国の方には万全な環境で参加できる来年以降に走ってもらった方が良かったのではないかと考えている」と話す。

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