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【鬼筆のスポ魂】女子ゴルフの放映権論争とネット中継

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記者会見で放送権について説明するLPGAの小林浩美会長=2018年12月18日、東京都内のホテル
記者会見で放送権について説明するLPGAの小林浩美会長=2018年12月18日、東京都内のホテル

 ゴルフの日本男子ツアー初戦、シンガポール・オープン(セントーサGC)は日本勢初優勝を目指した藤本佳則(29)が通算16アンダーで2位に入った。日本国内の今季初戦は東建ホームメイト・カップ(4月18日開幕)で、最終戦の日本シリーズJTカップ(12月5日開幕)まで24試合が行われる。

 男子ゴルフにとって明るい話題は、賞金総額が過去最高の42億9475万円になったことだ。もっとも米国ツアーとの共催で行われる「ZOZOチャンピオンシップ」(10月24日開幕)の賞金総額975万ドル(約11億円、優勝賞金1億9700万円)が加算されたためで、他のツアーの賞金総額の最高額は2億円だ。

 2018年の賞金王だった今平周吾の獲得賞金額が1億3911万円だったから、今季はZOZOに勝った選手がわずか1試合の優勝(加算額は優勝賞金の50%)で即賞金王に輝く可能性もある。極めてアンバランスとは思うが、それでも賞金が増えることは男子プロにとっては朗報だろう。

 一方、隆盛を誇ってきた女子ツアーは昨年末から放映権の「一括管理」をめぐり、日本女子プロゴルフ協会(LPGA=小林浩美会長)と主催者やテレビ局側が紛糾。昨年の12月13日までに一括管理を認める協約書を締結しなかった主催者の大会がなくなった。この影響でレギュラーツアーは2試合減の36試合に。賞金総額も8年ぶりに減少(3336万円減)した。

 これまで放映権は主催者が持ち、大会の放映を託されたテレビ局や広告代理店がスポンサーを探してきた。LPGAが肖像権を持つ選手が出場している大会なのに、協会の大きな収入にはなっていなかった。LPGAの主な収入源は大会公認料やグッズの収入だけだった。こうした状況下では選手に対する年金の拡充などができないなどの理由で、LPGAは放映権の一括管理を17年8月から打診してきたわけだ。

 放映権の一括管理の先にあるのは、携帯電話などモバイル通信でのインターネット生中継だろう。成功例はサッカーのJリーグ。17年にスポーツ動画配信サービス大手のDAZN(ダ・ゾーン)と10年総額約2100億円で契約した。得た資金からJ1クラブに年間約5億円を配分している。

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