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全柔連「審判の権威」保つため、誤審に厳しい姿勢に舵切る

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 学生柔道の全国大会で勝敗を左右する重大な誤審があり、主審が事実上の降格処分となったことを受け、全日本柔道連盟は、2019年度の大会から誤審に関する降格などの処分を審判規定で明文化する方針を固めた。スポーツ界では野球やサッカーなどプロスポーツを中心にビデオ判定の導入が進み、判定が覆るケースも相次ぐ。明らかな誤審には処分を科す-。柔道界も「審判の権威」を保つには、厳しい姿勢に舵を切ることもやむなしと判断した格好だ。

 スポーツ界では近年、映像による正確な判定を求めることが主流となり、審判を取り巻く環境は大きく変化した。

 プロ野球では2018年シーズンから、判定に異議がある場合に監督がリプレー検証を要求できる制度を導入。米大リーグにならい、本塁打や本塁でのクロスプレーなどが対象で、日本野球機構(NPB)の発表によると、今季公式戦で494件あり、32・8%の162件で判定が覆った。

 サッカーのワールドカップ(W杯)ロシア大会では、ビデオ・アシスタント・レフェリー(VAR)を初めて導入。主審はPKなど得点に絡むシーンを映像で検証し、判定することができるようになった。ドイツ、イタリアなど欧州の主要リーグが採用し、Jリーグにも導入の動きがある。

 五輪競技でも、国際体操連盟(FIG)が富士通と提携。2020年東京五輪の体操男女計5種目で、人工知能(AI)の解析を生かした自動採点支援システムを採用する。目視による判定が難しい技などの採点に公平性を保つ狙いがある。

 柔道も映像による検証で、一本勝ちや技ありを取り消すことができる。ただ、規定見直しのきっかけになった寝技を見過ごす「誤審」は判定を覆すことができない。全柔連の大迫明伸審判委員長は「選手や指導者は誤審で負けた試合を忘れることはない。原因が審判の技量不足なら、処分を受けることはやむを得ない」と導入の背景を語った。(田中充)

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