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【月刊パラスポーツ】東京パラ開幕まで2年 「アスナビ制度」…企業のニーズと合致 仕事と競技両立をJOC後押し

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【月刊パラスポーツ】
東京パラ開幕まで2年 「アスナビ制度」…企業のニーズと合致 仕事と競技両立をJOC後押し

2015年10月10日、千葉で開催されたアジアオセアニアチャンピオンシップで、相手選手をかわしシュートを放つ萩野(左)=蔵賢斗撮影 2015年10月10日、千葉で開催されたアジアオセアニアチャンピオンシップで、相手選手をかわしシュートを放つ萩野(左)=蔵賢斗撮影

 東京パラリンピック開幕まで25日で2年となった。自国開催を追い風に、大会の認知度は大きく向上。6月には、パラスポーツ専用体育館「日本財団パラアリーナ」が東京都品川区に完成した。障害者選手(パラアスリート)は一般選手と同様に、日本オリンピック委員会(JOC)の就職支援制度「アスナビ」を通じて、万全の支援を受けられるケースも増えている。(奥村信哉)

                   

 「東京大会まで2年という区切りで環境を変えようと思った」。こう話すのは車いすバスケットボール女子日本代表の萩野真世(25)。今月1日、経営コンサルティング大手のアビームコンサルティング(本社・東京)にアスナビ制度を利用して採用された。

 これまでは住宅設備機器を販売する仙台市の会社に勤務。週5日フルタイムで働きながら、所属する市内のクラブチームで練習を重ねていた。月1回の日本代表合宿や海外遠征時に勤務が免除されるサポートも受けていたが、昨年の世界選手権アジアオセアニア予選敗退を契機に、より競技に打ち込める環境を模索し、新天地を求めていた。

 アビーム入社後も引き続き、仙台市を拠点に活動。在宅業務は週1回で、東京本社への出社も月1回にとどまるため、競技に費やす時間は格段に増える。障害者選手を初めて採用したアビームの岩井かおり執行役員は「社員が刺激を受ける。障害という困難を乗り越え、スポーツの世界で一流になる精神力は私たちも見習いたい部分」と社内に与える影響に期待を寄せる。

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