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このままでは2040年までに、地球に10億トン以上ものプラスティックが溢れ出す

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 人類が一丸となって行動を起こさなければ、2040年までに13億トンものプラスチックが海に流れ込んだり、陸上に堆積したりする--。そんな衝撃的な予測が、このほどオックスフォード大学の研究者たちによって発表された。明確になったのは、問題解決の前提としてプラスチック生産の増加に歯止めをかける必要があるという事実だ。

TEXT BY MATT SIMON

TRANSLATION BY KAREN YOSHIHARA/TRANNET

WIRED(US)

WESTEND61/GETTY IMAGES
WESTEND61/GETTY IMAGES

お気に入りの海岸のことを思い浮かべてほしい。白い砂浜、潮だまりのある岩場、ドーバーの白い崖など、どんな景色でもいい。

次に20年後の世界を想像してほしい。プラスチックの生産と廃棄が猛烈な勢いで増え続けている時代だ。

いま人類は、年間2,900万トンものプラスチックボトルやビニール袋、マイクロプラスチック(5mm未満の小片)を海に流出させている。これを先ほど思い浮かべてもらった海岸線1m当たりに換算すると、年間50kg(110ポンド)のプラスチックが海に流れ込んでいる計算になる。

「それが世界中のすべての海岸線で起きている様子を想像してみてください」と、オックスフォード大学で環境システム学を研究するリチャード・ベイリーは言う。「それがわたしたちが予測している量です。本当に膨大な量ですよね」

13億トンのプラスチックはいずこへ?

科学者たちはここ数年、マイクロプラスチックの危険性について訴えかけてきた。マイクロプラスチックは細かく破砕されたプラスチックの粒子で、たやすく空中に舞い上がって世界中に飛散し、やがて植物や動物の内部に入り込む。一方で、環境内に蓄積したマクロプラスチックと呼ばれるプラスチックボトルなども、劣化してマイクロプラスチックとなり、排出され続けている。

ベイリーと共同研究者たちは、このようなプラスチックの循環について包括的な調査を実施した。そして2020年7月23日付の『サイエンス』誌に結果を発表したが、それは不安を招く内容だった。もし人類が一丸となって行動を起こさなければ、16年から40年の間に13億トンものプラスチックが海に流れ込んだり、陸上に堆積したりするだろうと警告を発しているのだ。

たとえ早急に抜本的な対策を講じたとしても、その量は7億1,000万トンに達する可能性がある。そのうち4億6,000万トンが陸地に、2億5,000万トンが海中に排出されると予測されている。

また、世界の大半の地域ではリサイクルが難しいプラスチックごみは焼却されるが、その量は2040年までに1億3,300万トンにのぼると試算されている。さらにプラスチックごみの焼却によって危険な有害物質と二酸化炭素(CO2)が放出され、地球の温暖化に拍車をかけることとなる。結局のところ、プラスチックの原料は石油なのだ。

地域分類に基づく原因と対策

研究者たちはプラスチックごみの循環をモデル化する際に、各国のごみ処理の動向について粗探しする代わりに、世界を8つの「地理的アーキタイプ(典型)」に分類した。

「責任のなすり合いにはしたくなかったのです」と、今回の研究の共著者で米国の環境非営利団体「ピュー慈善財団」の海洋プラスチック汚染問題プロジェクトのシニアマネジャーを務めるウィニー・ラウは話す。「わたしたちの目的は、特定の国をやり玉に挙げることではなく、この問題とそれが生じた原因を理解することにありました」

ラウとその共同研究者たちは、この8つのアーキタイプを国の所得水準と地理的呼称に基づいて、「高所得都市部」「低所得都市部」「高所得農村部」「低所得農村部」などと名づけた。それぞれに提供される廃棄物処理サービスのレベルは異なると予想され、「人口密度が高いほど中核的なサービスを提供しやすくなります」と、ラウは説明する。「また当然ながら、高所得地域のほうが提供可能なサービスが多くなり、低所得地域では廃棄物処理のようなサービスに投入できる資金が少なくなります」

すなわち、低所得農村部は高所得地域に比べ、プラスチックごみの適切な処理に苦慮する可能性が高くなる。リサイクルしないものを埋め立てるための十分な土地がない島国の場合には特に当てはまり、焼却に頼ろうとしてしまうのだ。

再利用可能なプラスチックについては、公的な廃棄物処理プログラムがない地域では、非正規の廃棄物回収業者が戸別に回収することもあるだろう。それとは対照的に、高所得都市部の地理的アーキタイプの場合は、安定した廃棄物処理インフラを有していると考えられる。

数理モデルに基づく驚くべき予測

研究チームは、それぞれのアーキタイプが2040年までにどれだけのプラスチックごみを排出するのか、予測できる数理モデルを作成した。「この数理モデルの目的は、世界中の地理的アーキタイプから収集できたデータを統合することでした」と、ベイリーは説明する。「まず各アーキタイプにおけるプラスチックの流れを分析しました。そしてこのモデルを用いて、プラスチックが最終的にどこに行きつくのか算出したのです」

結論を言うと、残念ながら多くは自然環境に流出することになる。この数理モデルを用いた試算によると、現在のところ年間3,000万トンのプラスチックが陸上で投棄され、5,000万トン近くが野外焼却され、さらに1,100万トンが海に流出していることが示された。このモデルによると2040年にはさらに驚くべき数字となり、7,700万トンが陸上で投棄され、1億3,300万トンが焼却され、2,900万トンが海に流出する試算になっている。

またこのモデルでは、プラスチックの使用量を最大限に削減することによって、総廃棄量を最大で30パーセント削減できることも示された。堆肥化が可能なポリマーのような新素材を採用すれば、廃棄量をさらに17パーセント削減することも可能だ。また着実なリサイクル計画を導入することで、さらに20パーセントを削減できる。

中核をなす根深い問題

だが、たとえそれらすべてを実行したとしても、プラスチックごみが深刻な問題であることには変わりない。

「考えうる実行可能なあらゆる手段を講じたとしても、(海に流出するプラスチックは)まだ500万トン残ります」とベイリーは語る。「最初の試算による2,900万トンに比べれば大幅な改善にはなりますが、まだ技術革新が追いついていない部分があります。つまり、残りのプラスチックごみをゼロにするために必要な技術や材料が足りていないのです」

その中核をなす根深い問題は、リサイクル業界の経済性が崩壊している点にある。リサイクル資材を販売しても、リサイクル処理にかかるコスト以上の収益を得ることが困難なのだ。これには石油価格の落ち込みが大きく影響しており、未使用プラスチックを生産するほうがはるかに安価になっている。

だが、リサイクルへの投資を増やせば二重のメリットがあると、ベイリーは言う。プラスチック汚染を削減できるだけでなく、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)の経済的な余波のなかで、これまで以上に重要となる雇用を創出できるからだ。

「地球に優しくしましょう、と呼びかけるだけでは意味がありません」とベイリーは言う。「気候変動への取り組みの歴史から、そのようなアプローチに限界があることは明らかです。経済的に実現可能なアプローチでなければなりません」

いまこそ“プラスチック税”を

だが、リサイクル業者にばかり焦点を当てていると、飲料用ボトルの製造業者など多数のプラスチック製造業者が責任を免れることになってしまう。「これは納税者に頼ることで解決できる問題ではありません」と、米非営利団体オーシャン・コンサーバンシーの主任科学者ジョージ・レナードは言う(レナードは今回の研究には参加していない)。

それなら、政府が導入を始めている炭素の価格づけにならって、プラスチックに製造税を課してはどうだろう。炭素税の目的は、政府が電力会社などの大規模汚染者にCO2の排出に基づく税金を課して、炭素の排出量を抑制することにある。そして、その税収はグリーンエネルギーのインフラといった気候変動緩和策への投資に充てられる。

“プラスチック税”も同様の機能を果たすはずだ。政府が、未使用プラスチックを利用する企業に税金を課せば、完全リサイクル資材や、自然環境下で分解する代替的な紙ベースの資材に切り替える動機をもたらすことができる。

「そして、その税収を問題解決に充てればいいのです」とレナードは話す。「廃棄物処理のインフラに投資したり、リサイクル事業に投資したりすることができます」

気候変動との闘いの二の舞にしないために

実際のところ、これはそれほど突飛なアイデアというわけではない。たとえば、「カリフォルニア州リサイクリングおよびプラスチック汚染削減法(California Recycling and Plastic Pollution Reduction Act)」制定の支持者たちは、2022年に住民投票でプラスチック税に対する賛否を問うことを目指して署名を集めている。しかし、真に企業の行動を変えるには、このアイデアを全国規模、さらには世界規模へと拡大させていく必要があるだろう。

抜本的かつ早急な対策を講じなければ、プラスチック汚染との闘いも気候変動との闘いの二の舞になりかねない。大気中のCO2濃度上昇に関しては、対策を講じるまでに時間がかかりすぎた。そして現在、プラスチックを削減する取り組みも手遅れとなる恐れがある。

「この論文から明確になったのは、地球を健全に保つために今後いかなる計画を立てるにしても、プラスチック生産の増加に歯止めをかける必要があるということです」と、オーシャン・コンサーバンシーのレナードは語る。「1950年に始まったプラスチックの生産は、いまも加速し続けています。これを減少に転じせずして実行可能な解決策はありません」

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