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「手を丁寧に洗う行為」を、“ポストコロナ”の新常識にすることの難しさ

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 手洗いという最もシンプルで簡単な感染予防策は、実践が非常に難しい対策でもある。新型コロナウイルスの感染拡大や第2波の到来を防ぎ、そしてウイルスと共存する社会を生きていくためにも、丁寧に手を洗う行為を習慣化させるにはどうすればいいのか--。医療ジャーナリストのマリーン・マッケーナによる考察。

TEXT BY MARYN MCKENNA

TRANSLATION BY CHIHIRO OKA

WIRED(US)

MIRAGEC/GETTY IMAGES
MIRAGEC/GETTY IMAGES

トランプ政権が多少の犠牲を払ってでも経済再開を優先すると決めたことで、新型コロナウイルスの対策本部は存在意義を失った。それに米疾病管理予防センター(CDC)は3カ月にわたり沈黙を守ってきたし、ワクチンの完成には最低でも1年はかかるとされる。一方で、全米各地では徐々にロックダウン(都市封鎖)が解除されつつある。

こうした状況では、個人の意識と行動が未来を大きく左右する。ソーシャル・ディスタンス(社会的な距離)の確保、マスクの着用、手洗いの励行といったことが、これまで以上に重要となるわけだ。なかでも手洗いは、最も簡単で基本的な感染予防策である。ただ、日常生活でいちばん手をよく洗っているであろう医療従事者たちでも、これを常に正しく行うことは非常に難しい。

ハンガリーの医師ゼンメルワイス・イグナーツが1846年に、産褥熱の予防に医師や看護師の手洗いが有効であることをウィーンの病院の産婦人科で働いたときに発見してから、すでに174年が経つ。そして抗生物質への耐性をもつ「スーパーバグ(超多剤耐性菌)」の増加が大きな問題になり、世界各地の医療機関で強毒性のクロストリディオイデス・ディフィシル菌の集団感染が確認されるようになってから、すでに20年近くにもなる。

こうしたなか、米国では毎年200万件の院内感染が起きる。つまり、医療従事者と患者のいずれもが病原体をうつし合っているのだ。

CDCや世界保健機関(WHO)だけでなく、感染対策の専門家たちは誰もが口を揃えて、医療現場での手洗いの重要性を訴える。それでも医療従事者に手を洗うことを徹底させることは、信じられないくらい困難なのだ。WHOからは医療現場に向けて手洗い徹底を求めるメッセージが繰り返し発信されているが、CDCの推定では医療従事者は手を洗うために本来必要な時間の半分しかかけていない。

しかも医療従事者たちは、手を衛生的に保つようにすれば、米国で毎年起きている院内感染の50~70パーセントは防げるという事実を理解しているのだ。アリゾナ州フェニックス在住の疫学者サスキア・ポペスクは、「手指衛生は悩みの種です」と言う。「常に手を清潔に保つことのできている人など、どこにもいません」

過去の失敗と成功

新型コロナウイルスとの共存を前提とした新たな生活習慣の確立が求められているいま、わたしたちは医療従事者ですら完璧には実践できていないことに取り組んでいく必要がある。手洗いを訴えるテレビCMや交通機関の広告スペースを使った公共キャンペーンのようなものはほとんど存在しないなか、誰に言われなくても自分で忘れないようにして、意識的に手を洗うようにしなければならないのだ。

80年代にはシートベルト着用、90年代にはコンドームの使用を呼びかけるキャンペーンが盛んに展開されたが、これを覚えている世代は少ないだろう。病院での手洗い励行キャンペーンの失敗を見ればわかるように、どうすれば人々に行動を促すことができるのかは、まだ明らかになっていない。ただ、感染管理の専門家たちは、過去の失敗と成功から学べる教訓があると話す。

まず第一にすべきなのは、失敗を認めることだ。この場合、人は普通はそれほど頻繁には手を洗わないことを認めた上で、それを強制することは難しいという事実を受け入れなければならない。次に、注意されても手を洗わない理由は、人によって違うという事実を認識する必要がある。

例えば、手洗いの重要性を単純に理解していなかったり、職業訓練の過程で手をよく洗うよう言われなかったのかもしれない。一方で、専門家の意見に懐疑的な人たちもいる。医療機関の衛生状態などの認定機関である非営利法人の医療施設認定合同機構のダイアン・カレンは、これを「同意の欠如」と呼ぶ。

「手の衛生状態を保つために何をしなければならないかについてトレーニングを受けていても、現場で働くようになると忙しくて完全にはできないか、もしくはそこまで頻繁に手を洗う必要はないのではないかと考えてしまうのです」

知識を定着させるために

また、罰則規定があったり同僚から非難されたりといったことでも起きない限り、手洗いやアルコールでの消毒など面倒でやっていられないと思っている人もいるだろう。医療現場では控えめではあるが、こうした問題に対する取り組みが続けられてきた。そして、ここに新型コロナウイルスとの闘いにおいて参考になる答えがあるかもしれない。

まず、手洗いの重要性を人々に伝えることは、それほど難しくはない。ただ、知識を定着させるには、同じように繰り返すことではなく、やり方を変えていく必要がある。ポペスクは「伝達手段と戦術を絶え間なく進化させなければなりません。さもなければ、メッセージはすぐにただの雑音になってしまいます」と言う。「スマートフォンのリマインダー、チラシ、コンピューターに表示されるメッセージなども、慣れてしまうと注意を払わなくなりますから」

また、手を洗うことが大切だと理解していても、それが実際に行動につながるわけではない。アイルランドのリムリック大学教授のコルム・ダンは医療や看護を学ぶ学生たちについて、在学中から職を得て現場での経験を積んでいく過程で、手指衛生に対する態度や意識がどう変わるかを長期にわたって追跡調査した。

ダンは「大学にいる間は誰もが意識が高く、知識に基づいてきちんと行動しています。それでもキャリアが長くなれば、それだけルールに従わなくなります」と話す。「誰もが人間なのです。毎日忙しくて責任も重くなれば、手を洗えとうるさく言われ続けることにはうんざりしてしまうでしょう」

社会的圧力の重要性

一方、専門家によると、ルールそのものに同意しないか、自分は例外だと考える人たちはさらに大きな問題になる。医療現場はこれに対し、クルー・リソース・マネジメント(CRM)と呼ばれる航空業界で生まれた知見を活用している。間違いを犯さないためには、役職や年齢に関係なく誰の言うことにも耳を傾けるよう徹底するのだ。

CRMは、1977年にスペイン領カナリア諸島のテネリフェ空港で起きたボーイング747機2機の衝突事故に端を発する。この事故では乗客乗員合わせて583人もの犠牲者が出たが、副操縦士が衝突の危険性に気づいており、機長がこの意見を聞いていれば事故を防ぐことができたのではないかと言われている。この反省から、航空機の安全な運航のためには利用可能なものはすべて取り入れるというCRMの理念が生まれた。

また、医療施設認定合同機構のカレンは、危険なことは避けて安全を重視するという社会的圧力が機能するかもしれないと指摘する。彼女は先日、ロックダウンが解除されてから初めてシカゴ郊外の美容院に行ったが、店内では全員がマスクをし、いたるところに手指消毒液のボトルが置かれていたという。カレンは「すぐ目につくので誰もがその重要性を理解していましたし、実際に消毒液を使っていました」と話す。

ほかにも、例えば消毒用ハンドジェルをわかりやすい場所に置いておくといったことも有効だろう。消毒液は皮膚の乾燥などを引き起こすことから、肌に優しい製品を選ぶと喜ばれる。病院ではエレベーターのそばや電話、病室のドアの前など、触ることでウイルスが付着しやすい場所に手指消毒液のボトルが設置されている。

また、感染の危険があると脅すよりも、共感を誘うような方向で説得するほうが効果的かもしれない。医療現場で働く人たちは、自分は大丈夫だと思ったときは手の消毒を怠ったとしても、患者をリスクに晒していることを理解すれば、衛生に注意を払うようになるはずだ。

とはいえ、最も影響力をもつのは、リーダーが示す手本となる行動だろう。残念ながら現在の米国のトップには期待はできないが、医療機関では会長や最高経営責任者(CEO)をはじめとする経営陣が規範を示すことで、成功を収めた事例が多くある。

リーダーの行動から見えてくること

政府の中枢にいる人たちがどの程度の頻度で手を洗っているのか知ることは難しいが、新型コロナウイルスの感染対策にどれだけ注意を払っているかについては、マスクを着用しているかがひとつの判断基準になる。もちろんマスクをするだけでウイルスの拡散を完全に防ぐことはできないが、少なくともせきからの飛沫感染のリスクは低減すると考えられている。

口を覆うことの効果を巡る科学的な議論は続いているが、マスクの着用は新型コロナウイルスの深刻さを真剣に受け止めているというサインになっている。ただ、マスクをすべきかについての指針は、地域ごとにまったく異なる。

例えば、バージニア州とニューヨーク州ではほとんどの場合において、家を一歩出たらマスクをすることが求められる。オハイオ州では当初はマスク着用は強制だったが、途中から一部の例外が認められ、推奨というかたちに変わった。一方、国内でもいち早く経済再開に踏み切ったジョージア州では、州知事のブライアン・ケンプが「米国は子守国家ではない」として、マスク着用の義務化を拒否している。

トランプ大統領はほとんどマスクをしないし、副大統領や閣僚メンバーの一部もマスクなしで写真撮影などに応じている。ちなみに、次期大統領選の民主党候補ジョー・バイデンは、5月25日に行われたメモリアルデー(戦没将兵追悼記念日)の式典ではマスクを着用していた。

カレンは「既存の文化を変えていくには、リーダーが行動によって積極的に新しい規範を受け入れていく方針を示さなければなりません」と言う。ただ、そのリーダーが大統領である必要はないのかもしれない。

「地方議会の議員や市長、消防署長など、どのレベルでも構いません。重要なのは、コミュニティーで尊敬を集めている人物が、いま起きていることに関心をもっているという姿勢を示すことなのです」

マリーン・マッケーナ- MARYN MCKENNA

 医療ジャーナリスト。耐性菌をテーマにした『WIRED』US版のコラム「Superbug」へ寄稿してきたほか、公衆衛生や世界の食糧政策について執筆を行う。ブランダイス大学の研究所であるSchuster Institute for Investigative Journalismのシニアフェロー。著書に、米国疾病管理予防センター(CDC)の一部門として世界中の病気の流行やバイオテロの攻撃を追跡し、防止するための政府機関伝染病情報サービス(EIS)の活動をリアルに描いた『Beating Back the Devil』などがある。

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