産経ニュース for mobile

中高年に人気の登山…「山登り保険」に注目 救助や捜索の高額費用に対応

記事詳細

中高年に人気の登山…「山登り保険」に注目 救助や捜索の高額費用に対応

更新
北海道新得町のトムラウシ山の山頂付近で救助に向かう道警のヘリコプター 1/2枚

 秋のさわやかな登山シーズンを迎え、万一の事故に備えた「山登り保険」が注目されている。ヘリコプターやボランティアによる救助、捜索で多額の費用が掛かった場合に補償対応しているのが特徴だ。中高年層を中心に登山者の裾野が広がる中で関係者は保険への加入を呼び掛けている。

<< 下に続く >>

共済会で安く

 日山協山岳共済会が契約者の「山岳遭難・捜索保険」は、登山など野外活動中に事故に遭った場合、遭難や救助にかかった費用が支払われる。引受保険会社は三井住友海上火災保険だ。

 団体契約で、利用者は共済会に入り、年会費千円(19歳未満は500円)を払う必要があるが、保険料は個人契約に比べて半分程度に抑えられている。

 登山用具を使う本格タイプの基本契約の保険料は、年間6900円のコースで、遭難者の捜索などの実費が100万円、個人の賠償責任は1億円まで補償する内容だ。

翌日から補償

 アウトドア用品大手のモンベル(大阪市)は、グループ会社が代理店となって「モンベル山岳保険」を販売している。インターネットのサイトで複数のプランから選んで加入でき、申し込みの翌日午後から補償を受けられる。富士火災海上保険が引受保険会社となっている。

 遭難者の捜索などの実費を最大500万円まで補償、個人の賠償責任は1億円まで対応する。基本的なプランだと保険期間1年で8450円だ。

 保険ではないが、日本山岳救助機構合同会社(東京)が運営する「日本山岳救助機構会員制度」もある。会員の誰かが遭難した場合、その費用を会員全員で負担するというシステムだ。

 捜索や救助の実費を330万円まで補填(ほてん)する。入会金(2160円)や年会費(2160円)のほか、事後分担金がかかる。

写真ギャラリー

  • 山登り保険のパンフレット