PR

次世代の全固体電池を本格量産、TDKなど

PR

TDKが本格量産を始める全固体電池(TDK提供)
TDKが本格量産を始める全固体電池(TDK提供)
その他の写真を見る(1/2枚)

 TDKなどが、次世代電池の本命と目される全固体電池の本格量産に近く乗り出す。安全性が高いほか、大容量化しやすいのも特徴で、まずウエアラブル機器などに使える少容量の小型品を生産する計画だ。今後は、巨大な市場が見込める自動車向けの大容量品も登場する見通しで、リチウムイオン二次電池からの置き換わりが期待される。(井田通人)

 リチウム電池は、液体の電解質で満たされた正極と負極の間を、リチウムイオンが行き来して充放電を行う。これに対し、電解質が固体の全固体電池は液漏れや発火のリスクがない上、正極と負極を隔ててショートを防ぐセパレーター(絶縁材)が不要で低コスト化もしやすい。他にも短時間の充電が可能など、多くの点でリチウム電池を上回るとみられている。

 TDKは電子部品技術を生かし、電解質にセラミックを用いたチップ型の電池を開発中。容量こそ少ないが、「ボタン電池と置き換えれば機器を小型にでき、充電も可能」という。既に月3万個をサンプル供給しており、6月にも本格量産に乗り出す。

 電子部品メーカーでは、富士通系のFDKも昨年12月にセラミック系のサンプル出荷を始めたばかり。村田製作所は今年度中の製品化を視野に入れる。

 一方、日立造船は、電解質に硫黄化合物系の無機材料を使ったシート状の電池を開発。今年度中の量産開始を目指しサンプルを供給している。

 自社で扱うプレス機械の技術を使い、粉末の電解質を押し固める技術を確立、生産工程の簡素化に成功した。「まず宇宙空間で使う機器など特殊用途向けに売りたい」と同社。将来的には自動車向けも見据える。

 民間調査会社の富士経済によると、2017年に21億円だった全固体電池の世界市場は、IoT(モノのインターネット)化や自動車の電動化を背景に、35年には2兆7877億円まで拡大する見通し。素材などの先端技術を持つ日本は開発で先行している。ただ、米国のベンチャーや電池分野で台頭する中国勢なども開発に力を入れており、主導権を維持できるか予断を許さない状況。技術的課題も多く、今後数年の取り組みが明暗を分けそうだ。

この記事を共有する

おすすめ情報