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「大沼」破産申請 社長、涙の会見「恐ろしくて借入できぬ」

 経営再建を目指していた老舗百貨店「大沼」は27日、山形地裁に自己破産を申請、破産手続き開始決定を受けた。昨年10月の消費税増税などにより売り上げが急減した。この日会見した長沢光洋社長は「資金繰りができず、これ以上恐ろしくて借入ができなかった」と申請の理由を話した。営業は26日に停止、従業員191人も解雇された。負債総額は退職金も含め約30億円。

 大沼は1700(元禄13)年創業の山形を代表する百貨店。消費者ニーズが変化していく中で対応が遅れ経営が悪化していった。平成30年4月、創業家に代わり、東京の投資ファンドが経営権を取得し再建に乗り出したが、ファンド出身の社長と幹部が対立するなど経営が混乱。昨年3月からは地元実業家の支援を受け従業員主導の会社を設立、不採算部門の米沢店を閉店するなどして再建を目指していた。

 しかし、消費税増税に加え台風による被害などの影響を受け「昨年10月は前年同期比で三十数%売り上げが落ち、11月も30%減となった」(長沢社長)。地元実業家から経営再建に向けて追加融資の話を受けたが、長沢社長は「これ以上負担をかけられない」と借入を断念し自己破産の道を選んだ。

 長沢社長は会見で時折、目に涙を浮かべながら「私の力不足。創業320年の老舗百貨店の幕引きなどしたくなかった」と声を詰まらせた。

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