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映像で伝える災害の脅威 東広島、被災状況DVDに

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広島県東広島市の「八本松住民自治協議会」が作成したDVDの一場面(提供写真)
広島県東広島市の「八本松住民自治協議会」が作成したDVDの一場面(提供写真)

 7月の西日本豪雨で12人が亡くなった広島県東広島市で、住民が被災状況を記録したDVDを作成した。防災意識の向上が課題となる中「住民が主体となって考えていくことが必要だ」との思いから、地元で上映を続けている。

 DVDは約35分間で、東広島市の「八本松住民自治協議会」の住民らが撮影。被災直後を含む約50カ所の現場を動画や静止画で紹介しており、濁流が団地内を流れる光景や住民が協力して土砂を撤去する様子もある。

 自治会のエリア内で人的被害はなかったが、土砂崩れや道路の冠水が相次ぎ、全壊を含む建物崩壊や床上浸水などの建物被害も26件あった。橋が崩れたことで一部の住民が孤立状態になった。

 会長の土久岡章治さん(71)は、77人が亡くなった平成26年8月の広島市の土砂災害で被害に遭った土地の形状を見て、「自分たちの地域にも似ている形状がある」と防災活動に注力するようになった。西日本豪雨後、被害の実態を記録しようと約2カ月にわたって現場を歩き、カメラを回した。

 DVDは自治会の行事や地元の小学校の授業参観で上映。自主的に避難訓練の声掛けがあるなど反響があった。土久岡さんは「実際の映像を通して災害を考えることで、住民自ら被害を最小限に食い止める活動を起こすきっかけになってほしい」と話している。

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