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39年国体へ競技力向上 長野県が対策本部、次世代の逸材発掘

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 平成39(2027)年に県内での開催が予定されている第82回国民体育大会(国体)に向け、県は、スポーツ関係団体などでつくる競技力向上対策本部(本部長・阿部守一知事)を設立した。同国体で天皇杯、皇后杯の獲得を目指すため、今年度中に基本計画を策定するほか、ジュニア世代からの育成が重要だとして、7月から次世代アスリートの発掘・育成事業をスタートさせる。(太田浩信)

 事務局の県教育委員会スポーツ課よると、対策本部は、今年度を国体本番に向けた「準備期」と位置付け、対策に本腰を入れ始めるという。来年度以降は、開催年度を見越し、「育成期」(31~33年)、「充実期」(34~36年)、「躍進期」(37~39年)-と3区分し、競技力の向上を目指す方針だ。

 東京五輪が開催される32年には、競技種目が決定されるため、各区分ごとに、全国トップレベルで戦える選手の育成を図る。

 対策本部の下には、競技力の向上を担う強化対策委員会を設置。すでに委員長には、ノルディックスキー複合の五輪金メダリスト、荻原健司県教育委員(北野建設スキー部ゼネラルマネジャー)を任命した。

 近く着手する基本計画の策定作業をめぐっては、国体での全国順位が低迷している実情を踏まえ、選手が十分練習できる環境を整えられるよう、競技組織を拡充・強化するなどの方策を打ち出す方向だ。

 競技力向上に欠かせない指導態勢についても、内外の成功事例を参考に、コーチングの強化や、将来が有望視される選手に対し、一貫して指導に当たれる態勢の確立も盛り込むとみられる。

 次世代アスリートの発掘・育成事業では、国体開催時に活躍できる選手を確保するため、小学4~6年生から約30人を選考する作業に7月から着手。運動能力などを判定した上で、9月下旬以降、トップ選手に必要な実技指導や栄養指導、メンタルトレーニングなどを進めていく。

 県が天皇杯、皇后杯に輝いたのは、昭和53年に松本市を主会場に開かれた第33回国体「やまびこ国体」の1回だけ。過去10年だと平成21年の第64回国体の29位が最上位。昨年の第72回国体は45位にとどまった。

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