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三重の食材使用は3割 首都圏飲食店 接点少なく情報発信課題

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 2020年東京五輪・パラリンピックを機に三重県の「食」を世界に売り込もうと、県が首都圏のレストランなどの実情を調査したところ、県産の農林水産品を「使用していない」は42・3%を占め、「使用している」の31・7%を上回っていた。県は、三重との接点が少なく情報不足となっているのが要因とみて、商談会や生産地視察などで魅力を発信していく方針だ。

 調査は昨年10~11月、大会に携わるVIPや富裕層の利用が見込まれる宿泊施設のレストランやカフェなどを対象に実施。東京都のほか千葉県、宮城県など大会に関係する地域のホテル70軒にある161店舗から回答があった。

 三重県産の農林水産品を使用しているレストランなどに理由(複数回答)を聞くと「他と差別化したいから」が100%で、「品質がよいから」が70・8%と、高い評価を得ていた。

 一方、使用していないレストランなどで最も多かった理由(同)は「三重県との接点がなく、仕入れルートがないから」で55・9%。次いで「価格が高いから」の29・4%だった。

 県産品の使用を「増やしたい」は16・7%にとどまり、最も多かったのは「分からない」の46・0%。ただ、三重から「プロモーションに来てほしい」は46・9%、生産者などとの商談会に「参加したい」「興味がある」は計59・0%、生産地視察についても同様の回答が計69・6%、と情報を求める店舗は多かった。

 県産品の「使用をさらに進めるために必要なこと」(複数回答)を聞くと食材の歴史といった「ブランド情報の入手」(57・1%)や「調達可能な品のリスト入手」(52・4%)などが多数を占めた。

 県農林水産部フードイノベーション課は今後の販路拡大に向け「生産者を紹介し仕入れルートを作ること、食材の特徴と歴史や背後に隠れたストーリーを確実に伝えることが効果的だ」と分析している。

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