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ふれ合い事業、福島の児童成長 競輪の補助金継続「ありがたい」

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ふれ合い事業、福島の児童成長 競輪の補助金継続「ありがたい」

 東日本大震災から7年、被災地へのさまざまな補助金が減るなか、県内の小学校では、1年生から6年生までの全学年の地域ふれ合い事業が、競輪の補助金によって体験学習として続けられている。このふれ合い事業が行われているのは創立145年のいわき市立平第四小学校。

 「日本の将来、いわきの将来を可能性を持った子供たちが、自分たちで課題を解決できるようにすることが大事」と、同小の後藤幸一校長(58)は話す。

 地域ふれ合い事業として、3年生は地元の特産品である梨の受粉体験や収穫体験を行っている。

 「地元にいても、知らないことが多い。実際に体験して、子供たちも、帰って、両親にそのことを説明する」と、後藤校長はいう。また、学校から歩いて、5分ほどの場所にある、自分たちで田植えを行った「学習田」で収穫したコメで、同じ地域にある県立平支援学校との餅つき交流も続けている。同校との交流は30年間続いていて、親子2代にわたり交流している児童もいる。

 「楽しいなと感じることや考えていること、一生懸命頑張ろうとしていることは同じだと分かった。特別な感情で見るのではなく、同じ仲間としてふれ合っていこうと考えるようになった」と、交流後、児童はその感想を語った。

 平成23年3月11日の震災後は、同小学校に対しても、さまざまな支援が行われたが、それは次第に、打ち切られていった。「こうした交流事業には、JKAの競輪の補助金が使われています。それがあるので、交流事業も継続することができる。とてもありがたい」と、後藤校長は話す。震災の2年後から、競輪の補助金が利用されて、地域ふれ合い事業は現在も継続している。

 地域との交流で、地元のことを知り、いろいろな人が住み、さまざまな仕事があることを知る。「地域が学校を作っている」と、後藤校長は話す。地域の人たちも、児童の成長を見つめ続けている。「1年間で成長したね」という言葉をかけられるという。「10年後、20年後の子供たちを見据えて、今後もぜひ、こうした活動を継続してやっていきたい」と、後藤校長は話した。