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南海トラフに備え講演「到達まで余裕、緊急地震速報が有効」 テクノプラザ愛媛

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 南海トラフ巨大地震に備え、防災意識の向上を図ろうと、テクノプラザ愛媛(松山市久米窪田町)で防災気象講演会が開かれ、市民や行政機関の防災担当者ら約160人が、大規模地震への理解を深めた。松山地方気象台と愛媛県が主催した。

 南海トラフ巨大地震は約100~150年間隔で発生し、前回(昭和21年)の地震から72年が経過していることから、30年以内に発生する確率は約70~80%と想定されている。

 大阪管区気象台気象防災部の菊田晴之地震情報官が「南海トラフ地震と地震津波情報の活用について」の演題で、地震発生のパターンや周期、地震津波情報発表の流れなどを説明した。

 菊田情報官は、大規模地震発生の可能性が相対的に高まったと評価された場合、気象庁が臨時に発表する「南海トラフ地震に関連する情報」の運用開始(昨年11月)などを紹介。「南海トラフ地震はS波(強い揺れ)が愛媛県内まで到達するまで余裕があるため、強い揺れを事前に知らせる『緊急地震速報』が有効」と話した。

 このほか、日本防災士会愛媛県支部の毛利泰明さんが「南海地震に備えて」と題し、防災活動の考え方を説明した。毛利さんはハザードマップや防災マニュアルを過信しないことなど、注意点を訴えた。

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