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山梨県内の山岳遭難、過去最悪48件 上半期 7割が40代以上

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山梨県内の山岳遭難、過去最悪48件 上半期 7割が40代以上

 県警が28日発表した平成28年上半期(1~6月)の山岳遭難の発生状況によると、発生件数は48件で前年同期(31件)の約1・5倍のハイペースとなった。遭難者数も54人に達し、前年同期(33人)の約1・6倍に。県警はいずれも「過去最悪の水準だ」としている。中高年の登山ブームもあり、遭難者の7割が40代以上だった。県警は遭難が増えた要因として、前年よりも雨の日が少なく、登山者が増えたことが影響した可能性もあるとみている。

 県警によると、山岳遭難の統計は昭和50年代に始めた。冬山と春山を対象にした上半期のデータをみると、平成25年が遭難件数41件、遭難者数45人で、いずれも最も多かった。今年は件数、人数ともに、これを上回った。

 今年の上半期は、54人の遭難者のうち中高年の登山者が約7割にあたる38人。県外の登山者が49人で、9割超を占めた。48件の遭難のうち、9割近い42件が単独登山によるものだった。

 遭難者のうち死者が9人(前年同期は7人)、負傷者が27人(同15人)、けがなしは18人(同11人)となった。原因は、斜面で足を滑らせる滑落と崖から落ちる転落が合わせて23人、転倒11人、道迷い6人、疲労・発病7人など。遭難者のうち男性が32人、女性は22人だった。発生した山系別では、八ケ岳・秩父17件▽富士・御坂14件▽南アルプス10件▽大菩薩・道志7件-となった。

 一方、登山届の提出数は9717件。前年同期(6668件)の45・7%増となったが、県警は「提出率がアップしたか、登山者が増加したためかは検証できていない」としている。

 県警では山岳遭難の防止に向け、登山届の提出や事前準備、情報収集のほか、筋肉けいれんを防ぐ小まめな水分補給などを呼びかけている。