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認知症1万人を10年間追跡調査 九大など8大学計画

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認知症1万人を10年間追跡調査 九大など8大学計画

 九州大を中心に全国8大学が連携し、認知症のメカニズムや予防方法を探り高齢者の健康増進を図るため、65歳以上の男女1万人を対象にした10年間にわたる追跡調査を計画していることが、分かった。

 8大学は、早ければ平成28年度内に国から認可を得て調査を始めたい考え。医薬品や医療機器の創出に向けた研究を支援する日本医療研究開発機構(AMED)が、調査計画を審査中だ。

 九大によると、こうした大規模な調査は初めて。九大は、認知症には生活習慣が影響するとみており「調査でさらにデータを集め、日本人の遺伝的背景に合った予防法を確立したい」としている。

 連携するほかの大学は、弘前大、岩手医科大、慶応大、金沢大、鳥取大、愛媛大、熊本大。九州大が長年行っている追跡調査の手法を活用する。調査に参加する自治体が各大学とともに対象者を選び、定期的に血液検査や健康診断を実施。認知機能や運動機能の変化も確認し、自宅訪問などを通じて生活習慣との関係を探る。熊本県荒尾市は熊本大と協力し、1500人程度の参加者を募るため春に住民説明会を開く予定だ。

 国は昨年1月、認知症施策の国家戦略「新オレンジプラン」を策定。AMEDを通じて、調査の委託先を公募していた。

 九大によると、糖尿病や高血圧といった生活習慣病や喫煙が、認知症の発症リスクを高めるという。一方、豆腐や魚、野菜などを中心とした食事や適度な運動で、発症の確率が下がるとされている。