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【スポーツ異聞】記憶薄れる平昌五輪 競技場の活用計画未定のまま 利用申請も受理できない事態に

撤去のため、開・閉会式場の平昌五輪スタジアムをバックに記念撮影はもうできない=2月9日(早坂洋祐撮影)
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 2018年2月に韓国で開催された平昌五輪・パラリンピックだが、閉幕して1カ月以上が経過しようというのに、競技場の事後活用計画がいまだ確定されていないばかりか、施設利用の申請を拒否する事態となり、スポーツ関係者から不評を買っているという。そのうえ、政府と地元自治体の間で赤字補填の出資比率で折り合いがつかず、「責任のなすりあい」と韓国メディアも呆れる状況という。

 五輪の競技場の事後計画は本来、五輪開幕前に策定されているのが通例だ。平昌五輪では、国際オリンピック委員会(IOC)のグラニ・リンドベリ調整委員長が2017年8月に開かれた五輪前最後の公式点検手続きで、7月末までに策定を要請していたにもかかわらず、事後計画が確定されていない事態に苦言を呈した経緯がある。

 韓国メディアのマネートゥデイは昨年10月31日付で「平昌五輪、今からでも返納できないだろうか?」と題して挙げた4つの理由の1つに、無分別な投資と競技場の事後活用計画の未確定による膨大な負債が生じる公算が大きいという項目があった。まさに不安が的中した格好である。

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