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医師不足で導入した遠隔医療がコロナ感染防止に 北海道・愛別

北海道愛別町立診療所が導入した遠隔医療システムの画面(寺田理恵撮影)※写真の一部を修正しています。
北海道愛別町立診療所が導入した遠隔医療システムの画面(寺田理恵撮影)※写真の一部を修正しています。
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 医師が情報通信機器(ICT)を活用し、患者と離れた場所から診療を行う遠隔医療。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、院内感染対策や患者の通院控えへの対策として注目されている。北海道中央部の山に囲まれた愛別町では、医師不足対策のために町立診療所に導入していた独自の遠隔医療システムが感染対策につながった。(寺田理恵)

特養と電子カルテ共有

 要介護度の重い高齢者が入所する愛別町の特別養護老人ホーム「いこいの里あい」で、入所者の1人が体調を崩した。

 「昨夜から発熱。濃縮尿。SpO2(経皮的動脈血酸素飽和度)97%。肺雑音なし。意識清明」。特養の看護師がパソコンを使って電子カルテ(電カル)に症状を記入した。連絡を受けた医師は約30キロ離れた旭川市から電カルを通じて血液や尿の検査を指示する。

 特養入所者の電カルは、同町立診療所や同診療所に医師を派遣している旭川市の「旭川ペインクリニック病院」と共有。診療所に医師がいない夜間や休日の緊急時は、同病院の医師が電カルを通じて診療する。

 特養には新型コロナの抗原検査キットを配備。入所者が発熱し、感染が疑われる場合は医師が特養の看護師に検査を指示する。症状が重く入院させる場合も事前に検査し、入院病棟へのウイルス侵入を防ぐ。

 コロナ対策として電カル共有が役立つ場面は、もう一つある。

 「感染対策のため入院病棟では面会を制限している。入院患者の家族に病院へ足を運んでもらうことなく、診療所で電子カルテを見ながら病状の説明ができる」と的場光昭所長は説明する。

高齢化に対応

 愛別町の電カル共有システムは当初、医師不足対策が目的だった。

 人口約2700人の同町は昭和34年の約1万人をピークに過疎化が進み、高齢化率は46・4%(令和2年1月)。特養入所者をはじめ日常的に医療を必要とする住民が少なくない。

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