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アスリートから変えるスポーツ界の「ジェンダー平等」

日本オリンピック委員会(JOC)や各競技団体の事務所が入る「ジャパン・スポーツ・オリンピック・スクエア」
日本オリンピック委員会(JOC)や各競技団体の事務所が入る「ジャパン・スポーツ・オリンピック・スクエア」
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 「ジェンダー平等の基礎を理解し、スポーツ界でも行動や発言を変えていくきっかけになれば」-。アスリートらを対象に、ジェンダー(社会的・文化的につくられる性別)の知識を学ぶ勉強会が4月28日にオンラインで行われ、スポーツに携わる男女計114人が熱心に耳を傾けた。

 企画したのは、1996年アトランタ五輪に出場した元競泳選手で、国連児童基金(ユニセフ)教育専門官の井本直歩子さん(44)ら。ジェンダー平等の基礎を理解することで、自信を持った発言や、リーダーシップを発揮できるアスリート、スポーツ組織幹部を増やしていくことが狙いという。

 勉強会では、関西学院大客員教授で、国連開発計画(UNDP)で各国の女性支援を担当した大崎麻子氏が講師を務め、偏見や多くの不平等を生む「ジェンダー問題」について解説。性別で職務や責任が決められていくことで、経済力の格差などにつながるとし、「男女で責任を分かち合い、それぞれが自分らしく生きていける環境づくりが必要」などと話した。

 井本さんは、平等と差別根絶を訴える国際機関で10年以上、海外で働いてきた。昨年3月には、アテネでの五輪聖火引継ぎ式で、ギリシャ側から聖火を受け取る大役を務めた。帰国のタイミングで、東京五輪・パラリンピック組織委員会前会長の森喜朗氏の女性蔑視発言を耳にし、「あまりにも日本は遅れている」と衝撃を受けた。今年2月、組織委が設けたジェンダー平等推進チームのアドバイザーに就任。「自分の経験と人脈を生かし、日本スポーツ界にジェンダーの視点を取り入れる架け橋になれば」と引き受けた。

 組織委は3月、五輪マラソン金メダリストの高橋尚子さんら新たに女性理事12人を選任。女性比率は従来の約20%から約42%に増え、橋本聖子会長が目標とした「40%」を達成した。スポーツ庁も2019年に競技団体の運営指針「ガバナンスコード」で女性理事40%以上を目標に設定しており、各競技団体で女性理事の積極登用が進んでいる。

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