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危険ドラッグ密売 サイバー空間に流通ルート 闇サイト、機密通信、仮想通貨… IT駆使で巧妙化

 薬物はレターパックで郵送する。素朴にも見えるが、「通信の秘密があるため、警察が開示を求めるのが難しい」(捜査関係者)方法でもある。顧客は少なくとも全国に500人ほどいたとみられる。代金は追跡が難しい仮想通貨のビットコインで支払わせており、男の1人が開設した口座には、1億4千万円分の入金記録が確認された。

摘発例を「反面教師」に

 捜査幹部は「密売の手口は巧妙化している」と実感を語る。警視庁によると、逮捕された3人は、平成30年に摘発された別の密売グループを「反面教師」としたようだ。そのグループは携帯電話で注文を受けており、3人はそれを慎重さを欠いた手口とみて、より警戒を徹底したITツールの駆使による流通ルート構築を思いついたとみられる。

 平成26年には東京・池袋で危険ドラッグ乱用者の車が暴走し、7人が死傷した。その事故などをきっかけに取り締まりが強化されたことで、国内に200店以上あった販売店舗は27年ごろに壊滅。これに伴い、昨年の摘発者数は172人と、27年(966人)の5分の1以下にまで減っている。

 ただ、乱用はいまだ根強い。今年2月には歌手の槙原敬之被告が「ラッシュ」などの所持容疑で逮捕されるなど、有名人の摘発事例も目立っている。

 過去に「合法ドラッグ」「脱法ドラッグ」と呼ばれていた時期がある危険ドラッグは、覚醒剤などに比べ手軽な印象を抱かれがちだ。しかし、化学構造はほとんど同じ。捜査関係者「粗雑に製造されて、より危険なものもある」と警鐘を鳴らす。

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