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鯨類研究の第一人者、大隅清治氏の“遺言”(上)「持続捕鯨」が最良の選択肢

国際捕鯨委員会(IWC)を脱退した日本が進むべき道などについて熱く語る日本鯨類研究所の大隅清治・名誉顧問=7月23日、東京都中央区の日本鯨類研究所(内藤泰朗撮影)
国際捕鯨委員会(IWC)を脱退した日本が進むべき道などについて熱く語る日本鯨類研究所の大隅清治・名誉顧問=7月23日、東京都中央区の日本鯨類研究所(内藤泰朗撮影)
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 半世紀以上にわたりクジラの研究に携わり、日本の捕鯨史の生き字引として知られる日本鯨類研究所(東京都中央区)の名誉顧問、大隅清治氏が11月2日、急逝した。89歳だった。大隅氏は生前、産経新聞と英語ニュース・オピニオンサイト「JAPAN Forward」とのインタビューで、今年7月に国際捕鯨委員会(IWC)を脱退した日本が進むべき道などについて熱く語り、人間がしっかりとクジラ資源を管理しながら行う「持続捕鯨」こそが地球の環境にとって最良の選択肢だと強調していた。インタビューの詳細を上下2回に分けて掲載する。(聞き手 JAPAN Forward編集長・内藤泰朗)

脱退してもIWCに貢献

 --なぜ、クジラの研究に携わることになったのですか。

 「私は、クジラとは無縁の海なし県、群馬県出身の貧乏学生だったんです。現在の日本鯨類研究所の前身である研究所でアルバイトしたのがきっかけです。大学の卒業論文も、今でいうニタリクジラの繁殖についてでした。大学卒業後、就職も考えたのですが、結局、大学院に進学し、研究所でのアルバイトをやっていました」

 --日本の鯨類研究はIWC脱退によって影響を受けますか。

 「これまで日本は、南極海と北太平洋で調査捕鯨をやってきましたが、調査捕鯨をやらなくなることで今後、南極海では科学的にいろいろと不都合なことが起きてくると思います。というのも、目視調査だけではやはり、調査が完結しません。繁殖の問題とか、捕獲して中をいろいろと調べてみないと分からないことはあるんです。いま、オーストラリアなどは独自の調査をしていますが、規模が小さく、南極海全体をカバーするものではないんです」

 「北太平洋では、日本の捕鯨再開によって一部はカバーされると思います。日本はIWCから脱退しましたが、IWCの調査チームには日本の船を提供しています。日本は、IWCから脱退しても、IWCの科学調査に貢献するということなんです」

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