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低迷ゴルフ市場、欧米豪の富裕層に照準 インバウンド開拓で再生へ

 「訪日ゴルファーの人数は台湾、韓国、中国が多いが、ゴルフのトレンドやゴルフ文化はやはり欧米豪から生まれる。それらの国から目の肥えた富裕層のゴルファーを連れてきて、発信してもらうことで、ブランド価値を高めるマーケティングをしていく」と小島氏は狙いを語る。そのため、高級料理や上質な地域観光などと組み合わせたツアーを提案している。

北海道は外国人4倍増

 リゾート型ゴルフ場が多い北海道も、訪日ゴルファー誘致に意欲的だ。平成22年4月、ゴルフ場や用品販売会社が「北海道ゴルフ観光協会」を発足。同協会は世界のゴルフ旅行関連企業が名を連ねる「国際ゴルフツアーオペレーター協会(IAGTO)」に加盟し、スペインでの国際ゴルフ旅行博に出展するなど地道な活動を続けている。

 そのおかげで、道内ゴルフ場の外国人利用者数は22年当時の1万人弱から、昨年は4万人強まで増えた。

 スポーツを核とする観光誘致「スポーツツーリズム」は、観光庁やスポーツ庁が力を入れてきた。競技やレジャーに自ら参加するだけでなく、観戦したり、開催地周辺を観光したりと、幅広い客層や長期滞在を見込めるからだ。

 特にゴルフは、来年の東京五輪や、2021(令和3)年に大阪で開かれる「ワールドマスターズゲームス」の競技種目にもなり、海外ゴルファーを集める好機と期待されている。

国内ゴルフ人口半減

 国内のゴルフ市場は、若者の減少やゴルフ離れ、既存ゴルファーの高齢化などから20年以上にわたって縮小し続けてきた。ゴルフ人口は平成6年の1370万人をピークに、昨年は670万人とほぼ半減した。

 それでもなお、日本は世界第3位の“ゴルフ大国”だ。

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