PR

ニュース プレミアム

【スポーツ異聞】日テレ系の3大会が撤退 激震続く女子ゴルフ界

Messenger
「LPGAアワード2018」で挨拶する日本女子プロゴルフ協会の小林浩美会長。女子ゴルフ界を激震が襲っている=2018年12月、東京都内(戸加里真司撮影) 
「LPGAアワード2018」で挨拶する日本女子プロゴルフ協会の小林浩美会長。女子ゴルフ界を激震が襲っている=2018年12月、東京都内(戸加里真司撮影) 

 女子ゴルフ界では年が明けても、激震が続いている。今季の女子ツアーから、日本テレビ系列の地方放送局が主催してきた3試合が、中止に。“寝耳に水”の形の選手たちは、3月のツアー開幕前に日本女子プロゴルフ協会(LPGA)に不信感を募らせている。

 ゴルフの歴史をひもとくと、ツアー競技は、もともとテレビ局が中心となって、スポンサーを集めることで、大会を開催してきた。放送権は主催者側が持ち、LPGAには、“公認料”という形で金銭が支払われてきた。女子ゴルファー日本一を決める権威ある日本女子オープン選手権も1968年、TBS女子オープンとしてスタート。歴史を重ねることで、現行のような大会に移行してきた。

 女子に限らず、ゴルフは視聴率がさほど取れるわけではなく、大会そのものは赤字になるケースが多いという。それでも、テレビ局側にはスポンサーを集め、大会を運営。LPGAとテレビ局は長らく、良好な関係を続けてきた。

 その関係に近年、亀裂が入った。2013年に公益法人改革で、LPGAが社団法人から一般社団法人へと移行することになったことで、「税率が19%程度から一気に40%前後へ跳ね上がった」(LPGAのホームページによる)。そこでLPGA側が目をつけたのは、「放送権料」。テレビ局側に、放送権料がLPGA側にあることを認めろ、と迫ったのだ。確かに、運営主体による放送権の一括管理は世界のスポーツの流れではあるように思える。その意味では要求に正当性はある。問題はその方法だ。テレビ局には、これまで女子ゴルフを育ててきたのは、自らテレビ局側であるとの自負がある。性急な要求に対し、民放各社は一斉に反発したが、中でも、強く反発したのが、日本テレビだったようだ。

続きを読む

あなたへのおすすめ

PR

PR

PR

PR

ランキング

ブランドコンテンツ