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【高論卓説】増える「メンタル病む」社員 必要な適材適所 磯山友幸氏

日曜日でも遅くまで働く人々。メンタルに問題を抱える社員が増えている=東京都内(早坂洋祐撮影)
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 職場で精神を病む社員が急増している。人手不足による「過重な労働」がストレスとなり心をむしばむケースが増えているのだ。会社で働いている人ならば、職場の周囲にメンタルに問題を抱えて出社できない人がいるはずだ。大手企業の人事担当者の肌感覚では全社員の5%前後が出社に障害があり、軽い躁鬱などを含めると10%近い社員がメンタルに問題を抱えているという。

 精神を病む人の増加は厚生労働省の調査にも表れている。平成29年度に「精神障害等」で労災を申請した人の数は1732件と前年度に比べて146件、率にして9.2%も増加した。そのうち、未遂を含む自殺による請求は前年度比23件増の221件と、1割以上も増えた。いわゆる「過労自殺」が増加しているのである。

 申請しても全てが労災と認められるわけではない。「精神障害」での労災認定は前の年度に比べて8件多い506件、未遂を含む自殺は14件増の98件だった。申請件数の増加に比べて認定件数が少ないのは仕事との因果関係を立証することが難しいためだ。

 当初、「過労死」と言えば、脳梗塞や心筋梗塞といった「脳・心臓疾患」によるものが多かった。脳・心臓疾患の場合、労働時間の長短と認定件数は比例する。長時間労働によって脳・心臓疾患に陥ったと推定することができるからだ。

 ところが、精神障害は必ずしも労働時間に比例しない。もちろん、長時間労働も一因になりうるが、それだけが原因とはいえないのだ。労働時間が短くてもストレスを強く感じて追い詰められることは会社の中でしばしば起きる。

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