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【iRONNA発】リハビリ難民 西城秀樹さん死去に思う脳梗塞の現実 上昌広氏

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【iRONNA発】
リハビリ難民 西城秀樹さん死去に思う脳梗塞の現実 上昌広氏

ヒット曲「YOUNG MAN」を熱唱する西城秀樹さん=平成26年4月、千葉・幕張メッセ(戸加里真司撮影) ヒット曲「YOUNG MAN」を熱唱する西城秀樹さん=平成26年4月、千葉・幕張メッセ(戸加里真司撮影)

 さらに、月13単位(1単位は20分)を上限として認められている外来リハビリも廃止された。厚労省は外来リハビリを介護施設に集約する方針だが、高齢者を対象としたデイケアの目的は機能維持だ。脳卒中の麻痺(まひ)からの機能回復を期待する患者には、十分なサービスを提供できない。わが国の「リハビリ難民」は深刻さを増す一方である。

 また、わが国の理学療法士は偏在が著しい。今年3月現在、人口1千人あたりの理学療法士の数は0・91人。上位は高知(2・3人)、鹿児島(1・7人)、熊本、佐賀、長崎(いずれも1・6人)と続く。一方、団塊世代が高齢化する首都圏では理学療法士の不足が顕著である。このような状況で出現したのが、自費リハビリだ。最近、この業界が急成長しつつある。

 自費リハビリの利点

 これまで医療保険の都合でリハビリが打ち切られた人にとって、自費リハビリの利点は多い。それは健康保険の縛りがないため、患者のニーズにあわせて、メニューを微調整できることだ。リハビリ期間を延長することも可能になる。

 では、どんな患者が自費リハビリを利用するのか。比較的若年の患者が多いのが特徴だ。例えば、ワイズ社の利用者の71%は60代以下である。これは脳卒中患者の約6割が70代以上であることと対照的だ。高齢患者は現状の機能を維持することを目標とするのに対し、若年患者は機能を回復し、職場復帰することを望む。従来の医療保険では、このようなニーズに対応できていなかった。民間企業が試行錯誤することで、多様なサービスの開発が進みつつある。

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