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【スポーツ異聞】閉幕後も“迷走”続ける平昌五輪 事後活用計画定まらず 費用負担も論争に

山林として復元予定だった平昌五輪のアルペンスキー場はスキー場として存続させる計画が持ち上がった(ロイター=共同)
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 平昌冬季五輪が2月25日に閉幕した後も“迷走”を続けている。歓声に沸いた競技場の事後活用計画がいまだに確定しておらず、維持運営費の出資比率をめぐっても政府と開催地・江原道の交渉が難航しているのだ。韓国メディアからは、事後計画をまともに立てられず、巨額負債を抱えた2014年仁川(インチョン)アジア大会の二の舞を危惧する声があがっている。

 韓国メディアは最近、主務官庁の文化体育観光省が12カ所の競技場すべてを維持する方針を固めたと報じた。山林として復元予定だったアルペンスキー競技場も、スキー場として存続させる計画という。

 国際オリンピック委員会(IOC)は近年、膨大な予算を浪費する五輪に対する批判を意識し、競技場などの効率的な事後活用計画の策定を強調している。平昌五輪については2017年7月末までに計画を策定するよう要請していたが、平昌側の作業は間に合わなかった。

 8月にIOCのグラニ・リンドベリ調整委員長から苦言を呈された後も計画は定まらず、五輪開幕直前の今年2月4日には、トーマス・バッハIOC会長が直々に開幕前に計画提出を要望した。しかし、五輪が閉幕した今も、計画は確定していないという。

 計画の遅れに伴い、不都合が噴出し始めている。

 韓国紙、中央日報(日本語電子版)によると、スキー競技が実施された旌善(チョンソン)アルペンセンターは、当初計画では山林に復元されることになっていた。

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