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【スポーツ異聞】四面楚歌「平昌五輪」、施設建設会社は倒産、委員長「ナッツ事件」で仕事手つかず…韓国国民悲痛「もう虚勢張るな」

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【スポーツ異聞】
四面楚歌「平昌五輪」、施設建設会社は倒産、委員長「ナッツ事件」で仕事手つかず…韓国国民悲痛「もう虚勢張るな」

IOCのプロジェクションレビューに参加した平昌冬季五輪組織委員会の趙亮鎬委員長。娘の「ナッツ事件」に、五輪施設建設の財閥系建設会社の倒産と難題は山積か(AP)

 五輪への逆風はやまない。大手財閥「東部グループ」の傘下、東部建設が昨年12月31日に裁判所に法定管理(日本の会社更生法に相当)を申請した。ウォン高不況や不動産バブルの崩壊などが要因とみられる。韓国メディアによると、同社は平昌五輪のそり会場などの施工にも参加しているという。今回の事態で、さらなる工期遅延も懸念されると報じられる。

 こうした状況に、韓国のネットには「国際的なスポーツイベントの開催が韓国の国力を証明する。そんなのは自分自身をも騙す言葉に過ぎない。そんな虚勢を張っていては予期した経済効果が得られないばかりか、地方や国の経済が深刻な打撃を被ることになる」といった指摘や、「一体、誰のためのオリンピック? 初めから韓国には無理だったんだよ。頼むから日本と共同開催して」「今からでも遅くない。開催資格を返上しよう」「キム・ヨナをはじめ、積極的に誘致活動した人たちに責任とってもらおう」「何でそんなに自信あるの? 『どうにかなる精神』で進むのはやめて」などと批判のコメントが相次いだ。

 唯一の明るい材料は、ロッテ・グループの重光昭夫会長が平昌五輪の成功を願うとして、韓国スキー協会に今年20億ウォン(約2億1750万円)、20年までに総額100億ウォン(約10億8700万円)を支援する意向を表明したことか。

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