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【サッカー通信】Jリーグ「経済格差」拡大も 「共存」から「競争」へ、遂に舵切る「配分金」分配方法

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Jリーグ「経済格差」拡大も 「共存」から「競争」へ、遂に舵切る「配分金」分配方法

2014年シーズンのJ1最終戦で、優勝を決めたG大阪を応援するサポーター=12月6日、ポカリ(安部光翁撮影)

 Jリーグは来季以降、各クラブへの配分金を成績や入場者数、スポンサーへの貢献度などに応じ傾斜配分する。集客やスポンサー協力など、クラブが行う努力を金額に反映することで競争を促しクラブの総合力を上げる狙いだ。これまでの配分金はほぼ均等で、2013年度はJ1に約2億5000万円、J2に約1億円を支給した。村井満チェアマンは「協調から競争の段階に入る」と強調。2ステージ制とポストシーズンを導入する来季は賞金の配分方法も変わり、「貧富の差」拡大の可能性も出てきた。

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 2015年から傾斜配分を始めるのは、スポンサーなどへの貢献度による配分金になる。

 リーグのスポンサーである企業が、例えばサッカースクールを開いたりすることがある。その際に、チーム側が選手や指導者を派遣するなどの協力をすると、イベントに参加するために必要な経費などを、貢献度に応じて傾斜配分していく。

 Jリーグのスポンサーになったことによる利点を企業側に提供するのはもちろん、多彩なスポンサーの要望に対し、チーム側が細部まで対応することに対して金銭面で有利にする考えだ。村井チェアマンは「クラブの努力に報いていく1つの方法」と説明した。

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