世界のメディア、ジャーナリストが朝日の「従軍慰安婦」虚報について、いかに無知か、曲解しているかがよくわかる特集だ。

　『週刊現代』（１０／１１）の「日本人とは大違いだった　世界が見た『安倍政権』と『朝日新聞問題』」。

　まず霍見（つるみ）芳浩氏（ニューヨーク市立大学名誉教授）が安倍内閣５人の女性閣僚のうち４人が河野談話を否定していることについて。

　〈「これはドイツのメルケル政権が、『ナチスの行為は正しかった』と主張する政治家を、４人も大臣に起用するのと同義で、世界は呆（あき）れ返っています」〉

　呆れ返るのはこちらだ。

　ＮＹタイムズ、マーティン・ファクラー東京支局長。

　〈「朝日の報道がウソだったからといって、慰安婦問題自体がウソだったことにはなりません（中略）安倍首相と保守派が、国家アイデンティティを再定義したいがために、朝日に対して政治闘争を仕掛けているのです」〉

　スタンフォード大学アジア太平洋研究センターのダニエル・スナイダー副所長。

　〈「いまの日本で起こっているのは、ずばり『言論テロリズム』です」〉

　仏『フィガロ』東京特派員、レジス・アルノー氏。

　〈「今回の朝日叩きは、政府によるメディアリンチ」〉〈「これは大罪です」〉

　あげく、アイリス・チャンの間違いだらけの『ザ・レイプ・オブ・南京』をもち上げる。