【iRONNA発】リハビリ難民 西城秀樹さん死去に思う脳梗塞の現実 上昌広氏 - 産経ニュース

【iRONNA発】リハビリ難民 西城秀樹さん死去に思う脳梗塞の現実 上昌広氏

ヒット曲「YOUNG MAN」を熱唱する西城秀樹さん=平成26年4月、千葉・幕張メッセ(戸加里真司撮影)
 歌手の西城秀樹さんが63歳という若さでこの世を去った。2度の脳梗塞を発症し、懸命なリハビリを続ける中での突然の訃報だった。西城さんの死を機に、わが国が直面する「リハビリ難民」の現実を考えてみたい。(iRONNA)
 実は、西城さんとはご縁があった。それは私が社外取締役を務める株式会社ワイズとNPO法人脳梗塞リハビリ研究会が共同で運営する「脳梗塞リハビリセンター」に、西城さんが通院していたからだ。
 ワイズ社の早見泰弘会長は「巡業などの仕事で休む以外には、いつもリハビリに取り組まれていました」と振り返る。西城さんは最期まで復帰を目指し、懸命な努力をしていたのである。
 ところで、「脳梗塞リハビリセンター」という施設をご存じだろうか。都内で10施設を経営しているが、医療機関ではない。完全自費であり、理学療法士が個別対応する。
 偏在する理学療法士
 高齢化社会ではリハビリの需要が増加する。脳卒中はもちろん、整形外科疾患から心臓病、がんの手術後まで、多くの疾病からの回復に必要不可欠だ。ところが、厚生労働省は平成18年にリハビリ日数を最大180日に制限した。
 20年10月からは入院後6カ月以内に退院する患者が6割を下回る病院への診療報酬が大幅に引き下げられた。この結果、重症患者の受け入れを断る病院が増えた。今春の診療報酬改定では、急性期を乗り越えた後の回復期リハビリ病棟は3段階から6段階に細分化され、実績によって加算が変動することとなった。重症患者を受け入れる病院はますます不利になる。
 さらに、月13単位(1単位は20分)を上限として認められている外来リハビリも廃止された。厚労省は外来リハビリを介護施設に集約する方針だが、高齢者を対象としたデイケアの目的は機能維持だ。脳卒中の麻痺(まひ)からの機能回復を期待する患者には、十分なサービスを提供できない。わが国の「リハビリ難民」は深刻さを増す一方である。
 また、わが国の理学療法士は偏在が著しい。今年3月現在、人口1千人あたりの理学療法士の数は0・91人。上位は高知(2・3人)、鹿児島(1・7人)、熊本、佐賀、長崎(いずれも1・6人)と続く。一方、団塊世代が高齢化する首都圏では理学療法士の不足が顕著である。このような状況で出現したのが、自費リハビリだ。最近、この業界が急成長しつつある。
 自費リハビリの利点
 これまで医療保険の都合でリハビリが打ち切られた人にとって、自費リハビリの利点は多い。それは健康保険の縛りがないため、患者のニーズにあわせて、メニューを微調整できることだ。リハビリ期間を延長することも可能になる。
 では、どんな患者が自費リハビリを利用するのか。比較的若年の患者が多いのが特徴だ。例えば、ワイズ社の利用者の71%は60代以下である。これは脳卒中患者の約6割が70代以上であることと対照的だ。高齢患者は現状の機能を維持することを目標とするのに対し、若年患者は機能を回復し、職場復帰することを望む。従来の医療保険では、このようなニーズに対応できていなかった。民間企業が試行錯誤することで、多様なサービスの開発が進みつつある。
 もちろん、自費リハビリにも問題はある。それは費用だ。「脳梗塞リハビリセンター」の1日あたりの費用は1万5千円。これだけの費用を長期間にわたって負担できるのは、一部の富裕層に限られるだろう。
 また、安全性についても検証が必要だ。今後、民間リハビリの市場が拡大すれば、低レベルの業者が参入するからである。脳梗塞の新規発症者は年間に25万人。高齢化が進むわが国で患者はさらに増える。この結果、リハビリの需要は急増する。ところが、リハビリの提供体制は脆弱(ぜいじゃく)だ。どうすれば、リハビリを受けることができるか、お上頼みではなく、社会で議論し、新しい仕組みを作っていかなければならない。自費リハビリは、まさにその一例である。
【プロフィル】上昌広
 かみ・まさひろ 医療ガバナンス研究所理事長、医学博士。昭和43年、兵庫県生まれ。平成11年、東大大学院医学系研究科博士課程修了。虎の門病院、国立がんセンターで造血器悪性腫瘍の臨床と研究に従事。28年4月、医療ガバナンス研究所を設立した。近著に『病院は東京から破綻する』(朝日新聞出版)。
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