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大阪万博をステップに 日本、グローバル競争で飛躍へ

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 国際博覧会(万博)は世界中の文化、産業、芸術が集う祭典であるとともに、開催国や参加国には産業振興や経済成長に結びつける狙いがある。大阪での開催が決まった2025年万博は、日本が新しい時代のグローバル競争で飛躍するステップとなる可能性を秘めている。(上野嘉之)

 1970年大阪万博の頃は、鉄鋼や機械など重厚長大産業が日本経済を牽引(けんいん)し、国際競争力の源泉だった。しかし現在はAI(人工知能)、VR(仮想現実)、IoT(モノのインターネット)といったデジタル技術が競争の主戦場で、日本は米国の巨大IT企業などの後塵(こうじん)を拝している。

 世界の主要国や先進企業は2010年代に入り、ITを核とする新たな成長戦略を強力に推進してきた。ドイツはIoTで生産性を革新する「インダストリー4・0」を国家戦略に掲げた。米国ではゼネラル・エレクトリック社などが共同で、ビッグデータを生産高度化に活用する「インダストリアル・インターネット」を提唱。中国は25年までに製造業を世界トップクラスに押し上げる「中国製造2025」の実現へ突き進んでいる。

 こうした中、日本政府は「科学技術基本計画」で、目指すべき社会像「ソサエティ5・0」を打ち出した。デジタル技術を製造業にとどまらずさまざまな分野に広げ、健康長寿や社会変革につなげる戦略だ。

 25年大阪万博は、開催目的の一つにソサエティ5・0の実現を設定。「未来社会の実験場」をコンセプトに、大企業からベンチャーまで世界中の研究者らがアイデアや技術を持ち寄り、万博開催前から共同で実証実験に取り組む場とする計画だ。

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