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外国人が誤解しそうな「温泉マーク」、一転存続で調整 業者からの反対受け経産省

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外国人が誤解しそうな「温泉マーク」、一転存続で調整 業者からの反対受け経産省

温泉マークの存続を要望する大分県由布市の由布院温泉観光協会の桑野和泉会長(右)ら=6日午前、経産省 温泉マークの存続を要望する大分県由布市の由布院温泉観光協会の桑野和泉会長(右)ら=6日午前、経産省

 経済産業省は6日、2020年東京五輪・パラリンピックで増加する外国人旅行者にも分かりやすい案内図記号を検討する委員会を開いた。変更が検討されていた「温泉マーク」について、国際規格などとの併記で活用を続ける方向で調整することとなった。群馬、大分の温泉関係者などが「現行マークは日本の文化の一部になっている」と存続を要望し、委員から異論は出なかった。

 経産省の案では、日本でなじみのある3本の湯気が出ている温泉マークは、温かい食事を提供する施設と混同されることがあるとされ、人影がある国際規格への変更が検討されていた。

 温泉関係者からは「町中にあるマークを変更するにはコストがかかりすぎる」などの意見が出され、群馬県安中市の磯部温泉旅館組合の桜井丘子(たかこ)組合長は「若者も温泉マークを生かして町おこしを頑張っている。意味を説明するのも、おもてなしの1つ」と訴えた。一方、委員会が国内外で実施したアンケートでは、外国人の71.0%は国際規格の方が理解できると答えた。

 委員からは「アンケート結果だけでなく、文化的な視点も踏まえて決めるべき」と、現行マークの存続や国際規格と併記する案などが出された。

 経産省は約140種類ある記号のうち国際規格と異なる90種の変更を検討している。温泉マークのほか、レンタカーや救護施設などが対象となっている。本年度中に議論をまとめ、来夏の改正を目指す。

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