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ゲノムがん医療推進へ連携 関西7大学、研究や育成

2017.9.19のニュース

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ゲノムがん医療推進へ連携 関西7大学、研究や育成

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 個々のがん患者のゲノム(全遺伝情報)を活用して最適の治療を提供する「個別化医療」を推進するため、近畿大や大阪市立大、神戸大など関西の7大学が共同で研究や専門家育成を始める。大阪市内で19日、連携協定書に調印した。

 参加するのは他に大阪府立大、関西医科大、神戸市看護大、兵庫医科大。事業の代表を務める近畿大によると、同じ部位のがんでも体質によって症状は異なるため、各患者に適した治療法を探るゲノムに基づく研究を促進する。

 がんの遺伝に関するカウンセリング体制の構築を進め、がん患者が抱える身体・精神的な問題や、就業などの社会的な課題にも取り組める医療従事者の育成に当たる。このほか自治体や患者会、NPO法人との連携も模索する。

 記者会見した近畿大の中川和彦教授(腫瘍内科)は「遺伝子(研究)が医療に反映されていく現場をまずつくる事が大事だ。各大学が患者に貢献できるようなプロジェクトにしていく」と意気込んだ。

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