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【入試最前線2021(1)】コロナの脅威とも戦う改革元年

大学入試センター試験の様子。今年からは大学入学共通テストとして行われる
大学入試センター試験の様子。今年からは大学入学共通テストとして行われる

 大学入試センター試験の後継となる「大学入学共通テスト」が導入されるなど“大学入試改革元年”となる今年の一般選抜がもうすぐ始まる。制度の変更への対応だけでなく、新型コロナウイルス感染への脅威とも戦わなければならないという異例の年となり、受験生はきっと例年以上の不安を抱えていることだろう。

 一方で、明るい状況もある。18歳人口は前年度から約2万6千人余り減って114万1千人になるなど減少傾向にある。さらに大手予備校「河合塾」によると、浪人生も減少したため、受験人口は前年度より3万2千人減の62万6千人と予測されている。受験生にとってはライバルが減っている状況だ。

 さらに、文部科学省が打ち出した「入学定員の適正化」方針に即し、ここ数年合格者数を減らしていた私立大でほぼ適正化が完了。河合塾教育情報部の富沢弘和部長(48)は「志願者数は減少傾向で、私大は合格者数を増やさざるを得ない。前年度からすでに、大学入試全体の競争緩和が起きていた」と説明する。

 競争の緩和が期待される状況は、国公立大も同じだという。文科省によると、前年度の国公立大の2次試験の志願者数は約44万人、倍率は4・4倍といずれも過去最低となった。入試改革前で、受験生に「浪人はできない」という意識が広がったために安全志向が強まり、「かなり入りやすかった」と富沢部長。「この先、志願者数は増えず、この状況は当分続く」と分析している。

 コロナの影響はどうか。富沢部長によると、地元志向、資格系統の人気上昇という状況が予測されているという。

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