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PISA調査 日本の15歳、読解力15位 3年前より大幅ダウン 科学・数学的応用力はトップレベル維持

日本の順位の推移
日本の順位の推移
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 経済協力開発機構(OECD)は3日、世界79カ国・地域の15歳を対象として2018年に実施した国際学習到達度調査(PISA)の結果を公表した。日本は読解力が前回(15年調査)の8位から15位と大きく後退したほか、数学的応用力が前回の5位から6位に、科学的応用力も2位から5位に順位を落とした。文部科学省では、読解力の記述式問題などで課題が浮き彫りになったとみて、学力向上策など検討する。

 調査は3年に1度、義務教育修了段階の子供たちを対象に読解力と数学的・科学的応用力を測るもので、今回は男女約60万人が参加。日本からは全国約6100人の高校1年生がテストを受けた。

 それによると、日本の読解力の平均点は504点で、OECD加盟国平均の487点は上回ったものの、前回の15年調査より12点、前々回の12年調査より34点低かった。

 文科省によると、全体の約3割を占める自由記述式の問題で得点が伸び悩んだといい、正答率がOECD平均を2割近く下回った問題もあった。文科省担当者は「自分の考えを他者に伝わるよう、根拠を示して説明することに課題がある」と分析している。

 また、インターネットのサイトから必要な情報を探し出すなど、ネット社会を反映したような問題でも日本の正答率はOECD平均より低かった。

 一方、数学的応用力は527点(OECD平均489点)、科学的応用力は529点(同489点)。前回に比べ5~9点低かったが、文科省では「引き続き世界のトップレベルを維持している」としている。

 国・地域別の平均点順位は、3分野とも中国の「北京・上海・江蘇・浙江」が1位、シンガポールが2位、マカオが3位で東アジア勢が上位を占めた。OECD加盟国の中では、読解力と科学的応用力はエストニア、数学的応用力は日本がトップだった。

 OECDの国際学習到達度調査(PISA) 15歳を対象に義務教育で学んだ知識や技能を実生活で活用する力を評価するテスト。出題は「読解力」「数学的応用力」「科学的応用力」の3分野。OECDに加盟する国以外に、地域単位でも参加している。2000年から3年ごとに実施され、今回は読解力を重点的に調査した。15年からは実施形式を筆記からコンピューター使用に移行した。