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大学に広がるデータサイエンス教育、IT人材需要で学部新設 指導者不足が課題

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 膨大なデータを解析し、幅広い分野に革新をもたらす「データサイエンス(DS)」が大学教育に広がっている。少子化に伴う学生争奪が厳しさを増すなか、政府が成長戦略として専門的なIT人材の育成を打ち出したことを契機に、大学側も受験生確保の「看板」に位置付けている。ただ、現状では授業を担う指導者が圧倒的に不足しており、普及の足枷(あしかせ)となっている。(玉崎栄次)

政府戦略が契機に

 政府が一昨年に策定した「AI戦略」では、毎年約50万人に上る全ての大学・高専生に、事象の相関関係を数量的に表す「相関関数」や標本抽出などが使われているデータの読み解き方などの初級レベルのスキル習得を目標に掲げた。そのうち半数に応用レベルを身につけさせ、さらに2千人を専門家に育成するとした。

 こうした戦略の背景には、世界経済を席巻(せっけん)しつつある「GAFA(ガーファ)」と呼ばれる米グーグルなどの巨大IT企業の勢いに対抗しようにも、国内でIT分野の人材不足が問題化している事情がある。

 例えば、膨大な消費データの分析から傾向を捉えることで、新たなビジネスチャンスの創出が期待される。新型コロナウイルス禍では、人の流れなどの解析から感染予測などにも活用され、存在感を示した。

 「数字の見せ方次第でデータは誇張されることもある。ロジカルな思考を鍛えれば、正確な課題を見いだすことができる」

 平成30年度に首都圏で初めて「データサイエンス学部」を開設した横浜市立大。同大3年の鈴木徳太(のりひろ)さん(22)は話す。

 アルバイト先のIT企業でも、公開された診療報酬の情報分析に携わり、地域の医療実態を把握するなどDSの手法を訓練する。将来は大学院に進学して製薬会社への就職を目指す。

 大学がDSに着目したのは近年になってからだ。滋賀大が29年度に国内初の「データサイエンス学部」を開設したのを皮切りに、各地で学部や学科が年々増加。今年度は立正大と南山大が、来年度も近畿大や名城大などが学部を立ち上げる予定となっている。

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