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関西圏は英国型が主流に 感染抑制が「引き金」の可能性

 関西の都市圏では、大阪で1日当たりの新規感染者数が2桁となるなど感染が抑え込まれた状態だった2月28日に宣言が解除された。一方、首都圏で解除となった3月21日ごろは、東京の新規感染者が250人程度と関西圏ほど抑制されていなかった。

 3月31日の専門家会合では、関西圏で変異株が短期間のうちに優勢になったことについて、「感染者が少ない状態の中で宣言解除によって人流が増え、感染が拡大していくタイミングで英国型が入り込んだ。先に入ったウイルスが残りやすい『ファウンダーエフェクト(創始者効果)』が関与しているのではないか」との可能性が指摘された。逆に、関東圏では従来型の感染者が多いため「変異株が入り込む余地がまだなかったのではないか」(脇田所長)と推測されている。

東京では別の変異株

 一方、東京では、関西の英国型とは異なる性質を持つ変異株が蔓延し始めている可能性もあるという。

 東京医科歯科大が2~3月、付属病院の新型コロナ患者36人を調べたところ、33%が英国型とは異なる変異株に感染していたことが判明。3月分ではこの割合が71%に達したが、英国型の感染者は確認されなかった。

 同大によると、確認された変異株が持つ変異は免疫の効果を弱める可能性が指摘されているが、現時点では感染力や重症化には関与しないとみられている。

 解析を行った東田(とうだ)修二教授(臨床検査医学)は「現在は絶対数が少ないため、東京ではまだ英国型が蔓延していないが、関西から(英国型が)流入すれば、また主流が置き換わっていく可能性はある」と指摘する。

 従来株よりも重症化しやすかったり、人に感染させる期間が長い可能性が指摘されている英国型をめぐっては、欧州各国でも従来株からの急速な置き換わりをみせている。病床逼迫につながることを危惧する厚労省は、自治体での変異株の検査割合を、全陽性者の4割に引き上げる方針だ。

 東京医科大の濱田篤郎教授(渡航医学)は「ウイルスは株同士で陣地の取り合いを繰り返しながら感染力の強いものが残っていく。最終的には日本全国で英国型への置き換わりが起きるだろう」と指摘。「重症化リスクの高い高齢者らのワクチン接種が完了するまで、いかに変異株の感染拡大のスピードを抑えていくかが重要だ」としている。

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