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「ワクチンのみ」では感染爆発へ 変異株の抑制対策重要 筑波大試算

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■同居家族追加で効果大

 研究では高齢者の同居家族など59歳以下の一部を優先接種の対象に加えると、同じワクチンの接種スピードでも感染拡大防止効果が大きいことも判明した。

 厚生労働省によると、離島では高齢者以外にも集団接種を認めるなど、供給量によっては接種方法に裁量の余地がある。現時点で予定はしていないものの、新たな知見が十分に得られれば国の基準を見直すこともあるといい、こうしたシミュレーションが進めば、ワクチンの有効活用がさらに進む可能性がある。

 倉橋教授がAI(人工知能)を用いた研究によると、優先接種の対象を変えるだけで、同じ接種スピードでも感染拡大が抑えられる。

 原因の一つは、年齢層によって感染の広がり方が違うことだ。研究では59歳以下が60歳以上に感染を広げる確率は、60歳以上が59歳以下に広げる5倍と推定されることが判明した。

 60歳以上よりも重症化はしにくいが、感染は広げやすい59歳以下の一部に優先接種の対象を広げることで、60歳以上への感染の広がりが抑えられ、一部を除いて重症者の減少も図れることが分かった。

 試算によれば、日ごとに優先接種される対象を60歳以上9割、59歳以下1割と仮定すると、60歳以上だけに接種する場合と比べ、ピーク時の英国型変異株の感染者数と重症者数は条件にもよるが、最大で50%程度抑えられる。具体的には高齢者の同居家族にも優先接種するなど、優先接種対象の定義を広げることが考えられるという。

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