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首都圏、解除後に再び増加の懸念 東京医科大・濱田篤郎教授

濱田篤郎氏
濱田篤郎氏

 緊急事態宣言が解除される首都圏1都3県は、東京と埼玉で増加傾向が続いている。医療の逼迫(ひっぱく)度は下がっているため、解除は仕方ないが、このまま新規感染者数が増加すると医療への影響も出始めるので、気を抜くことはできない。

 すでに宣言が解除された大阪、兵庫、福岡では新規感染者数が増加し、医療の逼迫度も上昇している。今後、首都圏でも同じことが起きる可能性がある。解除後に花見などで出かけてしまうと、再び増加する可能性もある。今後も夜の飲食を控えるなど、予防対策を続けてほしい。

 宮城では人口10万人当たりの新規感染者数が全国最多となった。対策をして減少させなければ今後、医療への影響も出てくるだろう。沖縄でも再び新規感染者数が増加しており、前週比も高くなっている。注視しなければならない。

 現時点で新規感染者数の増加に対し、変異株の影響について分析するのは難しい。欧米諸国では、変異株が国内に入り込んでからすぐには流行せずに2、3カ月のタイムラグがあった。日本では昨年12月に初めて見つかっており、そろそろ危ない時期ではある。(談)

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