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五輪パラ公式練習場 医師確保に懸念の声 コロナ対策徹底で

 東京五輪・パラリンピックでは、各国選手団が試合直前の調整に使う公式練習会場にも徹底した新型コロナウイルス対策がとられる。大会組織委員会などは延期決定前の当初予定通り、東京都関連の19施設を練習会場として確保。関係者以外の立ち入りを認めないほか、複数の国・地域で共用する場合は事前に当事者間で合意することが求められるという。練習会場には医務室も用意される予定だが、従来の医療機関などでのコロナ対応が迫られる中、必要な人数の医師や看護師を確保できるかどうか懸念する声も出ている。

 東京大会の1年延期に伴い、都は組織委などと選手らが使う公式練習会場についても十分な施設を用意できるよう調整を進めてきた。その結果、東京国際フォーラム(千代田区)や東京体育館(渋谷区)など、実際の競技会場などにも使用される都関連施設計14施設と、駒沢オリンピック公園総合運動場(世田谷区)や東京武道館(足立区)など競技会場外の5施設をあわせた計19施設を確保することができた。

 練習会場のコロナ対策としては、各国選手団が事前キャンプを行うホストタウン並みの対応が取られる見込み。昨年12月に公表された新型コロナウイルス感染症対策調整会議の中間整理では、施設の消毒の徹底や、アクリル板の設置などによる飛沫(ひまつ)対策にくわえ、屋内施設では換気の徹底や入場者制限、器具配置の工夫なども含めた3密(密閉、密集、密接)回避を図るよう求めている。

 準備を進める中で大きな課題として浮上しているのは公式練習会場に設けられる予定の医務室の体制だ。

 この点に関連し、橋本聖子五輪相は5日、医療従事者の確保について、期間中1日あたりの人員は医師が最大で約300人、看護師が約400人と見込んでいることを明らかにした。

 五輪・パラを通じた約2カ月間で、1人5日の参加を前提として、合計で約1万人に依頼する見通し。内訳は医師や歯科医師が約3割、看護師が約4割、理学療法士が約1割、検査技師などの検体採取者が約1割だという。

 医師、看護師らは試合会場や選手村などの主要関連施設に配備される見込みだが、期間中、場合によっては試合よりも選手の滞在時間が長くなる公式練習会場にはどのような医務室の体制が組まれるかはいまだ不透明だ。第3波で医療現場の逼迫(ひっぱく)具合が高まっている中、都関係者からは「必要な医療スタッフを確保できるのか」と心配する声もあがっている。

 こうした現状に、組織委の関係者は「医師や看護師に円滑に参加してもらえるよう日数、シフトなどの体制を工夫したり、国や都に経済的支援を検討してもらいながら医療体制の準備に努める」と話している。(植木裕香子)

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