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悲しみ癒やす最後の言葉 大切な人に「自分」残す

スマートフォンなどで“最期”のメッセージを入力し、写真も残せるサービス「産経ラストメッセージ」
スマートフォンなどで“最期”のメッセージを入力し、写真も残せるサービス「産経ラストメッセージ」
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 高齢化が急速に進むなか、人生の終わりを意識したふるまいが定着しつつある。「終活」と呼ばれることもある、こうした行いは、遺品整理や相続に絡む遺言などがイメージしやすい。ただ、正式で本格的なものだけではなく、家族や親しい人に向けて残すメッセージにも注目が集まっている。産経新聞社もスマートフォンやパソコンで最期のメッセージを入力し、写真も残せるサービス「産経ラストメッセージ」を開始した。(山本雄史)

 最期を迎える準備など、人生の終わりのための活動として使われる「終活」。調査会社「楽天インサイト」が昨年4月、同社のモニターのうち、全国の20~60代の男女計1千人に実施したインターネットでのアンケートによると、終活の言葉を知っている人は79・3%。終活をするかどうかの意向について、「はい」と回答した人が40・3%に上った。年代別では終活の意向がある人は30代の46%が最も多かった。

 日本財団が平成28年に実施した遺言書に関する調査でも、遺言書作成者の44・5%が50代以下の現役世代だった。終活は高齢者だけのものではないようだ。

 終活の定着に伴い、人生の終わりに備えるため、家族へのメッセージや必要な伝達事項を書き込んでおく「エンディングノート」も登場している。

 文具大手「コクヨ」は平成22年から銀行口座情報などを記載する「もしもの時に役立つノート」の販売を開始。同社は体重・血圧記録や遺言書などのライフイベントをテーマにしたノートを計8種展開、5月末時点で累計148万冊以上を販売した。自治体では東京都調布市が昨年11月、エンディングノート「じぶんノート」を独自に発行し、市役所などで配布している。

 ただ、エンディングノートの活用はまだまだ進んでいない。楽天インサイトが30年1月に行った調査では、エンディングノートを用意していないと回答したのは86%。用意していると回答した人でも、紙のノートなどで準備している人がほとんど。紛失のリスク、判読の容易さから、デジタル化が求められる分野だ。

 新型コロナウイルスの影響で移動の制限や自粛が繰り返される可能性もある。感染予防から、看取(みと)りや葬儀すらままならないケースもあった。正式な遺言ではなくても、メッセージを残す手立ては、よりニーズが高まりそうだ。

 ■産経ラストメッセージ

 産経新聞社ではいつ訪れるか分からない死に備え、スマートフォンやパソコンを使って“最期”のメッセージを入力し、写真データなども蓄積できる新しいサービス「産経ラストメッセージ」(https://sankei.lastmessage.rip/)の申し込みを始めた。サービスは運営会社のパズルリングが提供する。

 システムを開発したパズルリングの山村幸広社長は「遺言書は亡くなった方の10分の1程度しか残されていない。家族に限らず、大切な人、愛する人にメッセージを残すことができれば、残された方にとって、悲しみを少しでも癒やす最高の薬になると思います」と話している。

 サービスは月額支払いプラン110円、年間一括支払いプラン990円。6カ月無料のキャンペーンも実施している。

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