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攻める南海電鉄 「情熱」重視で社員アイデアを新規事業に

■相次ぐ新規事業挑戦

 従来の分野にとらわれず、新規事業に挑戦する鉄道会社は増えている。

 小田急電鉄では、平成30年度に社内からアイデアを募り事業化を目指す制度を立ち上げ、昨年までに約120件のアイデアが寄せられた。自治会でつくる会員制交流サイト(SNS)の実証実験が6月から始まっており、担当者は「誰でもアイデアを出せて実現可能性があるため、社員のモチベーションにつながる」と手応えを感じている。

 西武鉄道を管理する西武ホールディングスでも、同様の制度を昨年1月から開始。流通過程の中で廃棄される野菜や果物をスムージーとして販売する事業など16件を選び、事業化に向けて検討を進めている。

 背景には、人口減少に加えリモートワークの導入などで、乗客の減少が懸念されるという鉄道会社全体が抱える危機感がある。

 鉄道ジャーナリストの梅原淳さんは「現在の情勢を踏まえると、新規事業に挑戦する鉄道会社はさらに増えるだろう」と指摘。その上で「多くの人の足として利用されている鉄道会社は、知名度の高さが強み。ブランドをいかに新事業につなげるかが戦略上で重要になる」と話している。

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