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第2波察知へ検査すみ分け課題 下水調査にも期待

 新型コロナウイルスの感染者が収束傾向にある中、第2波の兆候を察知するための態勢整備が進んでいる。検査能力が拡充したPCR検査に加え、感染の有無を短時間で調べることができる抗原検査、抗体検査を使い分け、感染の広がりをいち早く見極められるかが課題だ。海外で先行する下水調査にも流行の端緒を捉える役割が期待される。(伊藤真呂武)

 5月下旬から局地的な第2波といえる感染者の増加がみられた北九州市。今月2日以降は新規感染者が一桁となり、感染の再拡大を食い止めた。背景には無症状を含む全ての濃厚接触者へのPCR検査があり、1日最大300件超を実施。「感染者を徹底的に見つけて隔離し、3次感染を防いだ」(市の担当者)。

 東邦大教授で日本感染症学会の舘田(たてだ)一博理事長は「クラスター(感染者集団)を追跡できれば局地的な発生は抑えられる。検査の拡充で無症状の感染者を早期発見、隔離するのが収束への近道」と評価する。

 3~4月には全国的に検査能力が不十分で追跡調査が困難な状況に陥り、感染拡大を招いた。4月末には1日最大1万5千件の能力だったが、現在は2万8千件を確保。感染者の減少もあり、検査実数は6千~8千件に落ち着いている。

 検査態勢に余裕があるなら、不安解消のための検査も有効だ。プロ野球やJリーグが定期検査を行うことを決めたが、長崎大熱帯医学研究所の森田公一所長は「水面下で市中感染が広がっていれば、こうした定期検査の中で感染者が見つかり、クラスターの未然防止につながる」と強調する。

 PCRより簡便で、ウイルスに特有のタンパク質(抗原)にくっつく物質を使って検体中にウイルスがいるかどうかを調べる抗原検査の活用も課題になる。森田氏は検査精度を高める必要性を指摘し、「医療従事者や患者に使うことで、院内感染の早期発見に役立つ」と期待する。

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