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病床逼迫、マスク不足深刻 集中治療態勢に課題

 感染者の急増に伴い、医療機関の病床は逼迫(ひっぱく)し、マスクなどの防護具不足が深刻化している。感染症専門ではない一般病院での受け入れも余儀なくされ、院内感染のリスクが増大。死者の増加が見逃せない段階となり、重症者を救う集中治療態勢の脆弱(ぜいじゃく)さという課題も浮かび上がる。

 新型コロナウイルスの感染者は感染症法に基づき、原則入院、隔離される。感染症専門の医療従事者や設備が整った全国約370カ所の指定医療機関だけでは足りず、一般病院での受け入れが広がる。一方、軽症者らの施設療養も進むが、入院調整で自宅待機を強いられ、その間に体調急変で死亡する事例も出ている。

 マスク不足などに関する報告も後を絶たない。医療情報提供サービス会社「eヘルスケア」(東京)が今月16~21日、医師を対象に行ったインターネット調査によると、約8割がマスクやガウン、ゴーグルなどの感染防護具が足りないと回答。医療資材不足は院内感染リスクを高めるため、政府が資材確保と都道府県への配布を急いでいる。

 外出自粛などの効果で感染者に減少傾向がみられる一方、死者の増加が懸念される。人工呼吸器や人工心肺装置(ECMO)など重症患者への集中治療の高い専門性が背景の一つにあるとみられ、政府の専門家会議は22日の提言で「医師や看護師、臨床工学技士など多数の動員が必要で、専門人材の確保が追いつかない」との課題を挙げた。

 専門家会議の提言は他にも、重症・中等症の患者を集中的に受け入れる「重点医療機関」の速やかな設置▽不要不急の入院・手術の延期要請▽入院患者の受け入れ調整・空床の見える化などを行うコーディネーターの配置▽院内感染防止のための感染管理の徹底-などを求めている。

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