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僻地の医療支援拡大 患者の情報、スマホで共有

CT検査の画像を表示した、スマートフォンの医療用アプリ「Join」の画面(画面の一部を画像加工しています)
CT検査の画像を表示した、スマートフォンの医療用アプリ「Join」の画面(画面の一部を画像加工しています)

 ■コストに課題も 「診療報酬」盛れず

 僻地(へきち)の病院から都市部の医療機関への救急搬送時に、医師がスマートフォンで患者の情報を共有できる遠隔医療システムの導入が広がっている。詳しい容体が事前に分かり、到着から治療開始までの時間を大幅に短縮できるためだ。医師の負担軽減にもつながるが、設備投資が必要でコスト面では課題も残る。

 ◆患者の負担も減る

 「島外の専門医と連携すれば少ない人手を有効に使える」。北海道奥尻町の国民健康保険病院の竹下和良院長は、こう強調した。消化器科の常勤医2人が、あらゆる患者に対応してきたが、今年8月に函館市立病院と患者の検査データをスマホで共有できる医療用アプリの運用を始めた。

 これにより搬送した患者が市立病院に着いて手術室に入るまでの時間は、従来の2時間以上から最短で30分程度に。データを見た専門医が搬送不要と助言して島で治療を続けられた例もあり「患者の負担も減った」。

 ◆国内300機関で導入

 アプリは東京のベンチャー企業「アルム」が平成26年に開発した「Join(ジョイン)」。チャット機能付きの画面で、磁気共鳴画像装置(MRI)やコンピューター断層撮影(CT)検査の画像を共有できる。データは外部サーバーを通じ情報共有する「クラウド」に一括保存され、一定期間が過ぎると自動で消去。スマホ本体には保存できない仕組みだ。

 同社によると、今年10月末時点で国内の約300の医療機関が導入。開発の狙いは脳卒中など治療に緊急性を要する患者の救命にあったが、最近は医師不足の地域を中心に日常的な相談にも使われるなど、用途が広がっているという。

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