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会社に「搾乳室」続々 早期職場復帰のママを支援

 日本助産師会の稲田千晴助産師(看護学)によると、母乳には子供の病気のリスクを抑えるなどの効果があり、世界保健機関(WHO)は与える年齢を2歳かそれ以上までと推奨する。

 母体にとっても、長時間母乳を出さないと乳房が張り、乳腺炎の要因になったり、手術が必要になったりする場合がある。出さないと母乳がつくられにくくなることも分かっており、米国では、授乳や搾乳のための時間やスペースを確保することは一定の規模以上の企業に義務付けられている。

「人材確保につながる」

 日本でも搾乳への理解は少しずつ広がってきた。ネット通販大手アマゾンジャパンが昨年9月、都内の新オフィスに搾乳室を設置。百五銀行(津市)も27年、本店などに搾乳・授乳に使える小部屋や鍵付き冷蔵庫などのある保健室を設けた。

 稲田助産師は「母乳育児を支えることは子供の病気による親の欠勤を減らし、有能な人材を確保することにもつながるはず。仕事のために母乳を諦める選択が減ってほしい」と話した。

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