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数奇な経緯たどる花火大会、今年も開催へ 大阪・泉佐野市

 復活の切り札になったのがふるさと納税。市は28年から、ふるさと納税で寄付者が使途を指定する項目に「りんくう花火」を加え、運営費の半額まで助成した。泉佐野市へのふるさと納税は5月末で終了したが、それまでに「りんくう花火」には指定が殺到しており、今年も最大2千万円の助成金を確保できる見込みとなっている。

 実行委も自助努力を怠らなかった。格安料金の「優待エリア」や弁当といす・テーブル付きの「プレミアム席」を設けることでチケットに価値を付け、収益につなげた。約400人のボランティアがテント設営などで運営を支えた。

 その結果、28年に続き、29年以降の連続開催が実現。企業の協賛や募金などもあって、打ち上げ回数は当初の千発から29年に3千発、昨年は7千発に増やすことができた。来場者は年々増え、昨年は過去最多の約5万人を記録した。

 一方、ふるさと納税をめぐっては、総務省が「過度の返礼品で多額の寄付を集めた」として、新制度の参加自治体から泉佐野市を除外。6月から最短で1年4カ月間は指定を受けられないことになっており、市は除外を不服として、同省の第三者機関「国地方係争処理委員会」に審査を申し出た。

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